上場企業の平均年収はいくらか——年収白書に掲載中の上場3,780社（提出会社＝単体・直近期）の有価証券報告書（平均年間給与）を集計すると、全体の平均は682万円、中央値は651万円でした。よく耳にする「年収1,000万円超」となると222社で全体の5.9%、およそ17社に1社という少数派です。
集計時点：2026年6月。本記事の数値はこの時点の集計です。最新の企業数・分布は、記事内のリンク先（年収帯から探すや各帯ページ）で随時更新されます。
年収帯ごとの企業数（全7帯）
平均年収をいくらの帯に入るかで分けると、最も多いのは600万〜800万円の1,660社。次いで400万〜600万円が1,314社で、この2帯だけで全体の約8割を占めます。帯名から、その年収帯の企業一覧へ進めます。
| 年収帯 | 企業数 |
|---|---|
| 400万円未満 | 70社 |
| 400万〜600万円 | 1,314社 |
| 600万〜800万円 | 1,660社 |
| 800万〜1000万円 | 514社 |
| 1000万〜1200万円 | 138社 |
| 1200万〜1500万円 | 58社 |
| 1500万円以上 | 26社 |
「○○万円超」は何社いる？
しきい値ごとに、その金額以上の企業数を数えると次の通りです。
- 600万円以上：2,396社（63.4%）——上場企業のスタンダードゾーン
- 700万円以上：1,422社（37.6%）
- 800万円以上：736社（19.5%）——約5社に1社
- 1,000万円以上：222社（5.9%）——約17社に1社
- 1,200万円以上：84社（2.2%）
- 1,500万円以上：26社（0.7%）
- 2,000万円以上：9社（0.2%）
平均年収が1,000万円を超えるのは全体の6%弱。「上場企業＝高年収」というより、一部の業種・企業に高水準が集中しているのが実態です。
1,000万円超に多いのはどんな会社？
平均年収の上位には、海運業・総合商社などの卸売業・証券・不動産、半導体関連の電気機器といった業種が目立ちます。従業員規模が大きいまま高水準の代表例がキーエンス（電気機器・3,306人）や三菱商事（卸売業・4,456人）です。どの会社が上位かは上場企業の年収ランキングで順位ごとに確認できます。
数字を読むときの注意
- 平均は1つの数字：1,000万円超の会社でも、全従業員を均した平均が1,000万円という意味で、全員が1,000万円もらうわけではありません。社内の最高・最低・中央値は有報では開示されません
- 単体・持株会社のクセ：数値は提出会社（単体）のもの。持株会社（ホールディングス）は本社の少人数だけが対象になり、実態より高く出ることがあります。少人数の偏りを抑えた主要企業ランキング（従業員50人以上）も用意しています
- 業種差が大きい：同じ「高年収」でも業種によって水準は大きく異なります。業種ごとの傾向は業種別の平均年収ランキングもあわせてどうぞ