大企業と中小企業で平均年収はどれだけ違う？従業員規模別データ

「大企業のほうが給料が高い」とよく言われますが、実際のデータはどうなのか——年収白書に掲載中の上場企業（提出会社＝単体・直近期）の平均年間給与を、従業員規模別に集計しました。結論としては、従業員数が多い会社ほど平均年収は高い傾向がはっきり出ています。一方で、100人未満の小規模企業が一見高く見えるという“ねじれ”もあり、ここには理由があります。

集計時点：2026年6月。本記事の数値はこの時点の集計です。最新の数値は年収ランキングなど各ページで随時更新されます。

従業員規模別の平均年収

規模が大きいほど高い、が基本

100〜299人の648万円から、1,000〜4,999人で746万円、5,000人以上では814万円へと、規模が大きくなるほど平均年収は段階的に上がります。中央値で見ても同じ傾向で、5,000人以上は807万円。大企業ほど給与水準・賞与原資が厚いという通説は、データでも裏づけられます。

100人未満が「高めに出る」理由

ただし、最も小さい100人未満の区分が688万円と、100〜299人（648万円）より高くなっています。これは小規模企業の給与が高いというより、少人数の専門会社や持株会社（ホールディングス）が混じり、平均を押し上げているためです。

有価証券報告書の数値は提出会社（単体）が対象なので、本社に少人数だけを置く持株会社などは、平均年収が極端に高く出ます。規模別で見るときも、100人未満の区分は「少人数の高給企業が含まれる」点を踏まえて読むのが正確です。この仕組みは平均年収が高い会社＝良い会社？データの3つの落とし穴や単体と連結の違いで詳しく解説しています。

まとめ

規模と年収の関係は「大企業ほど高い」が基本線。ただし小規模区分の数字は少人数企業のクセを含むため、従業員数とセットで見るのが鉄則です。会社ごとの従業員数と年収は各企業ページで確認できます。少人数の偏りを抑えた主要企業ランキング（従業員50人以上）や、業種別の平均年収もあわせてどうぞ。集計方法の詳細はデータについてへ。