「平均年齢が高い会社は年収も高い」という印象は、データでも確かめられるのか——年収白書に掲載中の上場企業(提出会社=単体・直近期)を、平均年齢別に集計しました。結論は、平均年齢が上がるほど平均年収も上がる傾向が明確に出ています。上場企業全体の平均年齢は41.3歳でした。
集計時点:2026年6月。本記事の数値はこの時点の集計です。最新の数値は各ページで随時更新されます。
平均年齢別の平均年収
| 会社の平均年齢 | 平均年収 | 社数 |
|---|---|---|
| 34歳以下 | 587万円 | 355社 |
| 35〜39歳 | 659万円 | 903社 |
| 40〜44歳 | 702万円 | 1,817社 |
| 45〜49歳 | 711万円 | 588社 |
| 50歳以上 | 702万円 | 117社 |
年齢が上がるほど年収も上がる
34歳以下の会社は平均587万円ですが、40〜44歳では702万円、45〜49歳では711万円。平均年齢が10歳上がると、平均年収はおよそ120万円高い計算になります。日本企業に根強い年功的な賃金カーブが、会社単位の平均にもそのまま表れている形です。最も会社数が多いのは平均年齢40〜44歳の区分(1,817社)で、全体の平均年齢41.3歳と重なります。
50歳以上で頭打ちになる理由
一方、50歳以上の区分は702万円と、45〜49歳(711万円)から伸びていません。これは、平均年齢が高い会社には成熟産業や、給与水準が必ずしも高くない業種が含まれるためと考えられます。年齢だけで年収が決まるわけではなく、業種や事業の性質も大きく影響します。
読むときの注意
この傾向はあくまで「会社の平均年齢」と「会社の平均年収」の関係で、個人の年齢別年収ではありません。若い社員が多くても高年収の会社、その逆もあります。会社ごとの平均年齢・平均勤続年数・平均年収は各企業ページで確認できます。業種による水準差は業種別の平均年収、年収データ全体の見方は平均年収データの正しい見方もあわせてどうぞ。集計方法の詳細はデータについてへ。