株式会社モデル百貨のプレスリリース
＜記事リンク＞
「ゲームの課金は月平均2,337円! 1,000人調査でわかった20代から50代の世代ギャップ」
https://www.nc-card.co.jp/media/column/game-money/
■本アンケート調査の背景
スマートフォンで手軽にゲームができる昨今、いわゆる「ゲーマー」でなくてもすき間時間にゲームを楽しむ人は多いでしょう。
電車内でも、幅広い世代がスマートフォンでゲームをしているように感じます。
実際には、ゲームをする割合は年代ごとに違いはあるのでしょうか。その中でも、オンラインゲームをする人、さらに課金をする人の状況を調べてみました。
■アンケート調査概要
調査対象
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事前調査／20～50代の男女19,000人
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本調査／オンラインゲームに課金することがある20～50代の男女1,000人
調査地域：全国
調査期間：2023年6月23日～7月3日
調査主体：MoneyGeek編集部
調査委託先：アイブリッジ株式会社
■アンケート調査記事でわかること
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ゲームに課金する月平均額は2,337円
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ゲームに課金をしているのは全体の9％
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20〜50代の各世代の中で、ゲームに課金する割合が一番多いのは20代
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20〜50代の各世代の中で、ゲームに課金する平均額がもっとも高いのは40代
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ゲームをするデバイスはスマートフォンが圧倒的に多い
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50代はゲームをする割合自体が低く、課金額は20代に次いで低い
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ゲームを課金して後悔したことがあるのは61％
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1カ月の課金最高額が2,500円未満だと後悔した割合が30％代で少ない
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課金する理由は「レアなアイテムやキャラが欲しいから」
■アンケート調査の結果
・オンラインゲームをする割合と課金率
20～50代の男女19,000人に、ゲームに関する事前調査を実施。全体の約50％が「ふだんゲームをしている」と回答しました。
年代別に見ると、50代はゲームをする割合自体が41％であり、ほかの世代よりも低めの傾向。40代が「ファミコン世代」と合致するため、50代以上はゲームに対して馴染みが薄いと考えられます。
ゲームに課金する割合は全体の9％であり、若い世代ほど課金する割合は高くなっていました。
・年代ごとのゲーム課金平均額
事前調査で「オンラインゲームに課金することがある」と回答した人の中から合計1,000人を抽出し、ゲームの課金状況について詳しく調査しました。
ゲームに課金する額は月平均で2,337円でした。年代ごとに比較をすると、40代の課金平均額がもっとも高く、3,026円という結果でした。
本記事では、20代・30代・40代・50代の「1カ月あたりの課金額」の金額帯内訳、「1カ月の課金最高額」「課金の予算の考え方」を比較しています。
年代別に比較すると、「40代は予算を決めていてもつい超えてしまうことがある」といった、それぞれの傾向が見えてきました。
記事内では、20代と30代、50代の詳細なデータも公開しています。
・課金して後悔したことがあるのは61％！課金最高額と後悔した割合はの関係は?
ゲーム課金を後悔したことがあるかについて聞いたところ、61％が「後悔したことがある」と回答しました。
1カ月に課金した最高額と後悔したことがあるかの関係を調べたところ、最高課金額「1,000円未満」（32％）と「1,000円～2,500円未満」（36％）は、ほかの金額帯に比べて少なく、最高課金額2,500円以上になると後悔したことがある割合が過半数でした。
記事では、課金する理由や後悔した理由のコメントも紹介。中でも、月に25,000円以上を課金した高額課金者のリアルな本音を伝えています。
■「MoneyGeek」編集部より
今回は、オンラインゲームの課金額について調査をしました。
事前調査では、20～50代の男女19,000人にゲームについての基本的な設問を投げかけました。
ここで浮き出てきたキーワードは「ファミコン世代」でしょう。
ゲームをする割合が、ファミコン世代の中心である40代と、上の年代である50代の間ではっきりと差が出ています。
そして、若い年代は課金する額が多くはないものの、割合が少しずつ増えていることがわかりました。オンラインゲームになじみがあり、日常的な付き合い方ができているのかもしれません。
■株式会社モデル百貨について
株式会社モデル百貨は、クレジット事業を通じて地域社会の繁栄・発展に貢献することを企業理念とし、長崎県・佐賀県を中心に地域に密着したクレジットカード会社です。
当社で発行しているクレジットカードの最大の特長は、加盟店で「翌月一括払い」を利用すると請求時に利用額の3％が払い戻し（割引）になるサービスで、多くのお客様にご好評を頂いています。
今後も「MoneyGeek」では調査・分析・取材を通じ、生活者の消費や節約を支援するため、経済やクレジットカードにまつわる情報やサービスを提供してまいります。
