マネー学習アプリ「まねぶー」へ「auじぶん銀行」が2月9日からバーチャル出店開始!

auじぶん銀行のプレスリリース

株式会社mediba(本社:東京都港区 代表取締役社長:江幡 智広、以下 mediba)と株式会社ORSO(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:坂本 義親、以下 ORSO)が共同で企画・開発を行っている、マネー学習アプリ「まねぶー」のアプリ内店舗に、auじぶん銀行株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:臼井 朋貴、以下 auじぶん銀行)が、2022年2月9日からアプリ内出店を開始しました。

「まねぶー」はアプリ内店舗で、お子さまがお仕事体験やアプリ内通貨「マネブ」を使ったお買い物などの体験を通して、ゲーム感覚でお金の仕組みを学ぶことができるマネー学習アプリです。身近に実在するお店のお仕事をアプリ内で体験することで、よりリアリティを感じながらお金の知恵が身に付きます。

auじぶん銀行は、子どもたちの健やかな未来を創ることに貢献するため、金融機関として子どもたちに向けた金融教育の推進に取り組んでいます。このたび、マネー学習アプリとして子ども向けの金融教育やESD教育※1を推進する「まねぶー」の取り組みに、auじぶん銀行が賛同し新たに「auじぶん銀行」をアプリ内に出店します。アプリ内店舗「auじぶん銀行」では、金融に関するクイズを丸バツ形式で答える「〇×クイズ」、電話口のお客さまからの相談に回答する「コールセンター」、企業の株を保有して町を発展させていく「株投資」の3種のゲームをお楽しみいただけます。
※1 持続可能な開発のための教育

「auじぶん銀行」お仕事内容
■〇×クイズ
金融に関するクイズに〇×形式で解答しましょう。
 

■コールセンター
お客さまの相談に正しく回答しましょう。
 

■株投資
企業の株を保有して町を発展させましょう。
 

■auじぶん銀行株式会社 SDGs推進室のコメント
このたびは、お仕事体験アプリ「まねぶー」の企画に参加させていただき、大変嬉しく思います。auじぶん銀行は「青少年の育成」をテーマに、子どもたちに向けた金融教育に力を入れて取り組んでいます。子どもたちが、まねぶーを通してお金の仕組みを体験するだけでなく、店舗内のゲームを通して「お金について学ぶ楽しさ」を知っていただくきっかけとなることを願っています。

「まねぶー」は、お子さまが楽しくお金や社会について学ぶことができる機会を作り、親子のコミュニケーションのきっかけとなるサービスとして、これからもさらなるアップデートと出店企業の拡大に取り組んでいきます。

■「まねぶー」について
「まねぶー」は親子で楽しめる完全無料のマネー学習アプリです。
ゲーム感覚で楽しめる「おしごと」や、おしごとでもらったアプリ内通貨「マネブ」を使った「おかいもの」を通じて、お子さまがお金のやりとりや仕事、商品などについて学んでいくことができるサービスです。ぜひ、親子で会話をしながらゲームをお楽しみください。
App Store:https://apps.apple.com/jp/app/id1549143431(外部サイトに遷移します)
Google Play:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.mediba.maneboo(外部サイトに遷移します)

■株式会社medibaについて(https://www.mediba.jp/)(外部サイトに遷移します)
KDDIグループの一員として2000年に創立。auスマートパスを始め、au関連サービス運営のほか、国内外にて幅広い分野でサービスを展開しています。ミッション「ヒトに“HAPPY”を」、ビジョン「mediba made」を掲げ、心豊かに暮らせる社会の実現に取り組んでいきます。

■auじぶん銀行株式会社について(https://www.jibunbank.co.jp
auじぶん銀行株式会社は、KDDIと三菱UFJ銀行により共同で設立され、モバイルに特化したさまざまな金融サービスを提供しているネット銀行です。「銀行を連れて、生きていこう。」というブランドメッセージのもと、今後もスマートフォンを中心とした金融サービスを提供し、“お客さまに一番身近に感じてもらえる銀行”として、お客さまやパートナー企業さまとともに新しい体験価値を創造していきます。

■株式会社ORSOについて(https://www.orso.jp/)(外部サイトに遷移します)
株式会社ORSOは、テクノロジーとクリエイティブでユーザー体験をデザインする会社として、
スマートフォンを活用したサービス立案や、ソーシャルゲーム等のグラフィック制作、大学病院等と連携したヘルスケアアプリ、コロナ禍におけるドローン・IoT分野の「みんなの体調ノート」等、さまざまな企業様とデジタルビジネスの共創を行っています。

 ※会社名、商品またはサービスなどの名称は、一般に各社の商標または登録商標です。

以上

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