楽天証券のプレスリリース
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、このたび、預り資産残高（※）が10兆円を突破したことをお知らせします。
楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、常に“すべては個人投資家のために”をモットーに、社員一同、サービス向上に努めてまいりました。
近年では、株式やFXなど、トレーディングを主にされる方の投資環境の充実を図るとともに、「楽天ポイント」や「楽天カード」を利用した投資サービスの拡充、楽天銀行との口座連携サービス「マネーブリッジ」の提供など、「楽天エコシステム（経済圏）」の強みを最大限に活かし、初心者の方にも資産形成を始めていただきやすい環境作りを強化しています。これらの取り組みをご評価いただき、2020年12月に総合口座数が500万口座を突破するなど、多くのお客様に楽天証券をご活用いただいています。
このたび、楽天証券でお預かりしている資産残高が、過去最短水準となる約2カ月で1兆円増となり、前年同月比約45％増の10兆円を突破するにいたりました。
楽天証券は、今後も「資産作りの伴走者」として、これから資産形成を始める初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、さらなるサービス拡充に尽力し、「長く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
※：外貨建て預り資産を含みます。また、楽天銀行との口座連携サービスにおいて、自動入出金（スイープ）を設定している顧客の楽天銀行普通預金残高も含みます
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
