EY Japanのプレスリリース
EY Japanは、新型コロナウイルス感染症の流行以降、人々が新しい常識や習慣に適応しながら、徐々に日常を再構築しつつある状況において、企業が消費者の不安を解消し、新たな生活に即した価値を提供するためには、コロナ禍が消費者の行動、心理をどのように変えたのかを解読することが不可欠と考え、国内7,000名規模の消費者調査を実施し、日本の消費者の行動変容と企業に求められる対策を発表しました。
本調査は、EYが20歳～75歳 関東首都圏、近畿、中京エリアの計7,000名（エリア・性別・年代をもとにした人口構成比割付）に対して、2020年8月21日から8月31日に行ったオンラインサーベイであり、企業が今後どのようなアクションを起こすべきかに関する示唆を得ることを目的として、消費者の行動変容についてさまざまな切り口から解説したものです。
＜調査要点＞
消費者が購買を控える理由は、「感染リスクを避けたい」という思いが最も強く特にサービス業であるほど強い傾向にあるが、消費者が求める具体的な感染症対策の優先度は利用する施設によって異なっている
オンライン上での購買行動は幅広く普及しており、特に20～30代女性の間で動画などのオンラインコンテンツの利用率が感染拡大を機に増加、また、高齢者層はオンライン配達にもウイルス感染対策を希望することが判明した
好感を抱く企業の行動・特徴について調査した結果、高品質や低価格などの付加価値を上回り、「ウイルス感染の発生を防ぐための対策を講じている」ことが消費者から最も好感を抱かれるということが判明した
EY Japan ビジネストランスフォーメーション ビジネスサービスデザイン（顧客/従業員体験デザイン、営業/マーケティング変革）のリードパートナー吉本 司は次のように述べています。
「新型コロナウイルス感染症の蔓延により日本の消費者ニーズや価値観が大きく変化している中で、多くの企業はこれまでのビジネスを見直す必要に迫られています。ビジネスモデルの見直しには、消費者ニーズや価値観がどのように変化したかとあわせて、なぜ変容したのか、消費者に共感され、支持される企業行動とは何かを理解する事が重要と考えました。業態や施設別に分析を行っている本調査が、ビジネスモデル再構築へ向けたトランスフォーメーションの一助になれば幸いです」
なお、本調査では、以下のトピックについてより詳細な分析を行っております。
•業態ごとの消費行動の変化とその理由
•オンライン購買行動の変化
•余暇時間のデジタルシフト
•消費者のモビリティの変化
•クラスタリングによる消費者視点でのマーケット分析
詳細は以下のページよりご覧ください。
新型コロナウイルスによる国内消費者の行動変容に関するサーベイ
〈EYについて〉
EYは、アシュアランス、税務、ストラテジー、トランザクションおよびコンサルティングにおける世界的なリーダーです。私たちの深い洞察と高品質なサービスは、世界中の資本市場や経済活動に信頼をもたらします。私たちはさまざまなステークホルダーの期待に応えるチームを率いるリーダーを生み出していきます。そうすることで、構成員、クライアント、そして地域社会のために、より良い社会の構築に貢献します。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。
〈EYのコンサルティングサービスについて〉
EYのコンサルティングサービスは、人、テクノロジー、イノベーションの力でビジネスを変革し、より良い社会を構築していきます。私たちは、変革、すなわちトランスフォーメーションの領域で世界トップクラスのコンサルタントになることを目指しています。7万人を超えるEYのコンサルタントは、その多様性とスキルを生かして、人を中心に据え（humans@center）、迅速にテクノロジーを実用化し（technology@speed）、大規模にイノベーションを推進し（innovation@scale）、クライアントのトランスフォーメーションを支援します。これらの変革を推進することにより、人、クライアント、社会にとっての長期的価値を創造していきます。詳しくはey.com/ja_jp/consultingをご覧ください。
