株式会社マネースクエアのプレスリリース
トラリピのために選び抜いた新通貨ペア第6弾
「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに、FX・CFD の自動売買を通じて中長期的な資産形成環境をご提供する株式会社マネースクエア(本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：相葉 斉)は、この度、新通貨ペア「ユーロ/ポーランドズロチ（愛称：ユーロズロチ、EUR/PLN）」の導入を決定いたしましたので、お知らせいたします。（※お取引は2026年11月2日（月）より可能となります）
トラリピとは
「トラリピ」は、お客様があらかじめ設定したルールに基づき、24時間自動で売買を繰り返す資産運用サービスです。「トラップリピートイフダン」という注文方法の略称で、マネースクエアHDが特許を取得しています。予測した価格の幅に新規注文と決済注文を複数設定し、成立した後は自動的に注文をリピートするオリジナル注文手法です。トラリピは、朝のばたつく時間も、仕事中も、寝ている時も、あなたに代わって売買をくり返す、忙しい方でも取り入れやすい自動売買サービスです。値動きがありそうなおおよその範囲を設定するので、目先の上がる下がるを感覚に頼って予想する必要はありません。
※相場を面で捉える「トラップトレード」と、一度の発注で繰り返し取引機会をねらう「リピートイフダン」の考え方を組み合わせた独自注文です。（2010年1月22日特許取得 特許番号：特許第4445006号）
・トラリピ特設ページはこちら
https://www.m2j.co.jp/fx-toraripi
・トラリピ動画はこちら
https://youtu.be/voGel4BdvV8?si=JlpByOzxRnBsAAzT
トラリピのために選び抜いた新通貨ペアは、マネースクエアで最もよく動く通貨ペア
「隣国同士で経済的な結びつきが強い」「金融政策として為替の安定を目指している」など、値動きが一定の範囲に収まりやすい組み合わせ。それが、トラリピ向きの通貨ペアです。
2020年のオージーキウイから始まり、今回で第6弾。特設ページでは、当社がユーロズロチを選んだ理由を説明しております。この機会にぜひご覧ください。
・特設ページはこちら
https://www.m2j.co.jp/lp/eurpln2611
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
株式会社マネースクエア 経営企画部 竹島・大里
TEL：03-3470-5082
e-mail：press@m2j.co.jp
株式会社マネースクエアについて
株式会社マネースクエアは、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：北尾 吉孝）の連結子会社であり、日本航空株式会社の関連会社（持分法適用会社：マネースクエアHD）の傘下企業です。
【会社概要】
会社名：株式会社マネースクエア（マネースクエアHD 100％子会社）
所在地：東京都港区赤坂９－７－１ ミッドタウン・タワー40階
代表取締役会長兼社長：相葉 斉
グループ創業：2002年10月10日
事業内容：FX/CFD取引
金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
【公式サイト/アカウント】
公式サイト：https://www.m2j.co.jp/
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【当社サービスに関しての注意事項】
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。
当社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率（為替リスク想定比率）は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10％です。
