【三井住友DS×BNYメロンジャパンが語る】需要の拡大が見込まれる電力セクターについて解説

アイザワ証券グループ株式会社のプレスリリース

アイザワ証券株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:藍澤 卓弥、以下「当社」)は、2026年8月2日(日)に「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド(愛称:電力革命)」(以下「当ファンド」)の運用会社の方をお招きし、電力革命の魅力について語るWebセミナー(以下「本セミナー」)を開催いたします。

AIの普及やEVなどの脱炭素化により、世界の電力需要は2024年の31,229TWhから2050年には59,426TWhまで拡大すると見込まれています。また、エネルギー消費に占める電力の割合も2023年の21%から2050年には45%へと倍増する見通しです。

この巨大な電力需要の波を捉えて投資するのが「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド(愛称:電力革命)」。既に大きな市場シェアを持ち、電力需要拡大による恩恵を受けやすい企業や脱炭素化を推進する企業、電力分野のイノベーションを牽引する企業などに投資し、運用実績では2026年5月末までの過去1年で高い運用成果を記録しています。

本セミナーでは、当ファンドを運用する三井住友DSアセットマネジメント株式会社より秋場氏、同じく実質的な運用を担う米ニュートン社のグループ日本法人・BNYメロンジャパンから牧野氏をお招きし、電力分野の技術革新やファンドの運用状況について、当社事業推進部ストラテジスト・河西との対談形式でお伝えいたします。

セミナー概要

セミナー名

白熱対談!AI普及のボトルネック「電力はライフラインからテクノロジーへ」

~話題沸騰!!高リターンを作り出す、ニュートン社の運用戦略とは~

日程

2026年8月2日(日) 10:00~11:30

開催形式

Web開催(ZOOM)

参加費

無料

登壇者

牧野 義治(まきの よしはる)氏

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社リテール営業部

シニア・ヴァイス・プレジデント

国内大手証券、外資系銀行、証券において、リテール営業、プライベートバンカーとして資産運用のアドバイスを一貫して行う。

2012年以降は外資系資産運用会社で投資信託の組成や、セミナー講師として全国各地で講演を行っている。

秋場 正也(あきば まさや)氏

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

投信営業部第一チーム

シニアマネージャー

国内証券会社にて18年間、一貫してリテール営業に従事、投資助言活動を行う。

2024年4月、三井住友DSアセットマネジメント入社。

投信営業部にてリレーション・マネージャーとして証券会社を中心に全国の金融機関を担当、投資信託のマーケティングを行っている。

河西 幸弘(かわにし ゆきひろ)

アイザワ証券株式会社

事業推進部 プロモーション課

ストラテジスト

国内大手の証券・保険会社において、リテール、事業法人、機関投資家等への金融商品の営業を、大手運用会社では15年に渡りRM(リレーション・マネジメント)等を経験。その間、日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)、CFP®、1級FP技能士等の資格を取得。

そして、2021年4月、アイザワ証券入社。金融商品部において投資信託や債券等のストラテジックな商品提案を推進する一方、難解な金融市場の「分かりやすい」解説に挑む。

主要会社概要

「より多くの人に より豊かな生活を」というパーパスのもと、「資産運用・資産形成を通じて お客さまとそのご家族の人生の伴走者となる」をビジョンに掲げ、アイザワ証券はお客さま一人ひとりに寄り添ったサービス提供に取り組んでまいりました。

時代の変化や多様化するニーズに向き合いながら、新たな挑戦と変革を重ねるとともに、教育機関や地方自治体との連携を通じて、地方創生・地域活性化にも積極的に取り組んでいます。

商号等:アイザワ証券株式会社

       金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第3283号

本店所在地:東京都港区東新橋一丁目9番1号 東京汐留ビルディング

代表者名:代表取締役社長 藍澤 卓弥

事業内容:金融商品取引業

資本金:30億円

設立:2021年4月1日(前身の旧藍澤證券は1918年(大正7年)7月7日創業)

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 資産運用業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

当社が契約する特定第一種金融商品取引業務に係る指定紛争解決機関:

特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター(略称:FINMAC)

URL:https://www.aizawa.co.jp

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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