進化を続ける日本株式市場の成長機会を捉える「One成長企業ジャパンエールファンド」新規設定のお知らせ

アセットマネジメントOne株式会社のプレスリリース

アセットマネジメントOne株式会社(東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」)は「One成長企業ジャパンエールファンド」(以下、本ファンド)を設定いたします。

設定日:2026年5月29日

※本ファンドは、NISA(少額投資非課税制度)「成長投資枠」の対象です。

日本経済は、構造改革の進展や企業収益の改善、インフレ環境への転換に加え、東京証券取引所による市場改革などを背景に、新たな成長局面を迎えつつあります。こうした環境のもと、独自の技術力や競争力を有し、成長分野で存在感を高める日本企業への注目が一段と高まっています。

本ファンドは、社会や経済の構造変化、技術革新を背景に市場拡大が期待される成長テーマに着目し、経営戦略や競争力、成長性などを重視した銘柄選定を行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざします。運用にあたっては、20年以上にわたり日本株式市場で運用実績を有する「One成長企業ジャパンエール・マザーファンド」を通じて投資を行います。

アセットマネジメントOneは「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、本ファンドを通じて日本企業の成長を投資の側面から支援し、また、投資家の皆さまの資産形成をサポートしてまいります。

【投資信託に係るリスクと費用】

●投資信託に係るリスクについて

株価変動リスク 信用リスク 流動性リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、株式市場の価格変動、発行者にかかる信用状況の変化、組入有価証券の市場に十分な需要や供給がないため取引を行えなくなること等により、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

●投資信託に係る費用について

<ご購入時>購入時手数料:購入価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額。

<ご換金時>換金時手数料:ありません

信託財産留保額:換金申込受付日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額。

<保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます。)>

運用管理費用(信託報酬):以下により計算される1と2の合計額とします。

  1. ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.683%(税抜1.53%)以内の率を乗じて得た額

  2. 投資対象とするマザーファンドにおいて有価証券の貸付の指図を行った場合は、マザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額に55%(税抜50%)未満の率*を乗じて得た額

*2026年5月29日現在は、品貸料の49.5%(税抜45%)以内になります。品貸料はファンドの収益として計上され、その収益の一部を委託会社と受託会社が信託報酬として受け取ります。

※運用管理費用(信託報酬)は、毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

その他の費用・手数料:組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等

※信託財産から間接的にご負担いただきます。

※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更になる場合があります。

※当ファンドには、大口の換金請求に関する制限、購入・換金申込不可日等、購入又は換金に係る制限やお客さまの不利益となる事項があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の該当箇所をご覧ください。

【ご注意事項】

●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。

●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。

●当資料における内容は作成時点(2026年4月21日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

●投資信託は、

1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。

2.購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。

3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

【アセットマネジメントOneについて】

アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。

※運用資産残高は2025年12月末時点。

公式HP https://www.am-one.co.jp/

商 号 等/ アセットマネジメントOne株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号

加入協会/ 一般社団法人 資産運用業協会

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