「お買いものパンダ」グッズなどがもらえる「投資マラソン®」実施のお知らせ

楽天証券のプレスリリース

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、本日、2022年6月1日(水)から同年7月29日(金)まで、7つの対象商品を取引すると、抽選で「お買いものパンダ」オリジナルグッズなどをプレゼントする「投資マラソン®-夏の陣-」キャンペーンを実施することをお知らせします。抽選確率は、1取引商品につき1等ずつ増加し、最大8,000円相当のプレゼントがもらえます。

本キャンペーンは、期間中にエントリーし、国内株式や米国株式などの対象商品を取引した方を対象に、抽選で「お買いものパンダ」オリジナルグッズなどをプレゼントするものです。プレゼントコースは、3つあり、各コース1等(8,000円相当)から5等(1,000円相当)の特典が抽選で進呈されます。対象商品7つのうち、複数商品を取引することで抽選確率が上がり、最大8,000円相当の豪華景品がもらえます。また、3コースの特典に当選しなかった方を対象に、抽選で1,000名様に200ポイントを進呈します。

楽天証券は、「楽天ポイント」や「楽天カード」などを活用した資産形成サービスの提供や、楽天グループのオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」決済での投信積立の開始を予定するなど、楽天グループの強みを活かした各種サービスを積極的に展開し、投資を「はじめる」きっかけだけでなく、投資を「継続する」楽しさを知っていただくような取組みを積極的に行っています。今回、「投資マラソン®-夏の陣-」の実施を通して、さらに多くの客様に投資商品の多様性や魅力を感じていただけると期待しています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、多くの個人の方に「投資を生活の一部」として継続して活用いただくために、これまで以上に幅広いお客様のニーズにお応えし、より一層のお客様満足度向上に努めてまいります。

 

  • 投資マラソン®夏の陣」概要
内容 本キャンペーン条件を満たした方に、抽選で、「お買いものパンダ」オリジナルグッズなどの豪華景品を進呈。抽選確率は、1商品につき1等ずつ増加するため、対象の取引商品数が増えれば増えるほど上がり、最大で5倍に
エントリー期間 2022年6月1日(水)9時~同年7月29日(金)16時
*エントリー時に、プレゼントコースを1つ選択する必要あり
取引対象期間 2022年6月1日(水)~同年7月29日(金) *国内約定分
対象者 楽天証券の総合口座をお持ちの方で、本キャンペーンにエントリーし、各対象条件を満たしたお客様
対象条件 本キャンペーンにエントリーし、取引対象期間中に対象商品を取引
対象商品 ・   国内株式(現物取引)
・   米国株式(通常購入・積立購入)
・   中国株式
・   アセアン株式
・   金・プラチナ・銀
・   投資信託(通常購入・積立購入)ロボアドバイザー「楽ラップ」
特典内容 1.「お買いものパンダ」グッズ詰め合わせコース
抽選で、最大8,000円相当の「お買いものパンダ」グッズを、合計210名様に進呈

2.「楽天ビック」クーポンコース
抽選で、最大8,000円分の「楽天ビック」クーポンを、合計108名様に進呈

3.「ポイント」コース
抽選で、最大8,000円相当分のポイントを、合計285名様に進呈

さらに、上記3コースに当選しなかった方の中から、抽選で、200ポイントを1,000名様に進呈

特典進呈時期 2022年8月下旬予定
対象口座 特定口座、一般口座
*各NISA口座、法人口座、未成年口座(ジュニアNISA口座含む)は対象外

(注)キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。

そのほか、対象の取引内容や取引商品のカウント方法など、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、こちらをご覧ください:
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20220601-01/

 

  • 投資マラソン®夏の陣 抽選確率増加イメージ

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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