「R&Iファンド大賞2022」最優秀ファンド賞・優秀ファンド賞 受賞のお知らせ

三井住友DSアセットマネジメント株式会社のプレスリリース

三井住友DSアセットマネジメント株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:猿田隆、以下「当社」)が運用する下記のファンドが、株式会社格付投資情報センター(R&I)の選定する「R&I ファンド大賞2022」において、最優秀ファンド賞・優秀ファンド賞を受賞いたしましたので、お知らせいたします。

当社では、今回の受賞を励みに、今後とも一層の商品開発力と運用力の向上を図り、お客さまの資産形成に貢献してまいります。
各ファンドの詳細については当社ホームページ(https://www.smd-am.co.jp/)をご覧ください。

 

受賞ファンド一覧受賞ファンド一覧

 

 

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

<R&Iファンド大賞2022について>
「投資信託部門」、「iDeCo・DC部門」、「NISA部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウンを加味したうえで選考している。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間があり、「iDeCo・DC部門」以外では残高がカテゴリー内で上位50%以上かつ30億円以上、「iDeCo・DC部門」では残高がカテゴリー内で上位75%以上かつ10億円以上であることが条件。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、「投資信託部門」、「投資信託10年部門」および「投資信託20年部門」は確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用以外、「iDeCo・DC部門」はiDeCo・DC(個人型および企業型確定拠出年金)向けのみ、「NISA部門」はR&I独自の「NISAスクリーニング」基準を満たしたものを対象にしている。評価基準日は2022年3月31日。
「確定給付年金部門(オルタナティブ以外)」では、2022年3月末における3年間の定量評価(主にインフォメーション・レシオ)によるランキングで表彰している。「確定給付年金部門(オルタナティブ)」では2022年3月末時点における3年間の騰落率がプラスかつ同一戦略の中で上位50%に入っているファンドを対象に、2022年3月末における3年間の定量評価(シャープ・レシオ)によるランキングに基づいて表彰している。表彰対象は『R&Iユニバースデータサービス』に登録されている運用商品としており、基本的にR&Iによる分類をベースとしている。

詳細はR&Iのウェブサイト(https://www.r-i.co.jp/investment/fund_award/index.html)をご覧下さい。

【重要な注意事項】
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日(2022年4月26日)現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
住所:〒105-6426 東京都港区虎ノ門1-17-1虎ノ門ヒルズビジネスタワー26階
HP:https://www.smd-am.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
          一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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