楽天証券のプレスリリース
楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、「米株積立」サービス拡充を記念し、本日、2022年4月18日(月)から同年7月15日(金)10時まで、最大150円相当分の「楽天ポイント」が獲得できるキャンペーンを実施することをお知らせします。
楽天証券は、より良い環境で米国株式を取引いただくべく、業界最低水準(※1)の取引手数料や、主要ネット証券初(※1)となる1画面で日米株式を取引できるスマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEED®」、国内主要証券で唯一(※2)米国株式の「ポイント投資」サービスを提供するなど、業界随一のサービス提供に努めています。その結果、楽天証券の2021年1月~12月の米国株式取引は、2019年同期比で、稼働顧客数9.3倍、約定件数23.8倍と大きく増加しました。2021年12月に開始した「米株積立」も大変多くの方にご利用いただいており、さらなる米国株式取引の活性化につながると期待しています。
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、多くの個人の方に「投資を生活の一部」として継続して活用いただくために、幅広いお客様のニーズにお応えし、さらなるサービス拡充に取り組むことで、より一層のお客様満足度向上に努めてまいります。
- 「米株積立キャンペーン」概要
内容 | 本キャンペーン条件を満たした方にもれなく最大150ポイントを進呈 |
エントリー期間 | 2022年4月18日(月)16時~同年7月15日(金)10時 |
取引対象期間 | 2022年4月19日(火)~同年7月15日(金)*国内約定分 |
対象者 | 楽天証券の総合口座をお持ちの方で、本キャンペーンにエントリーし、各対象条件を満たしたお客様 |
対象条件 | 1. 取引対象期間中に、はじめて「米株積立」を約定 2. 取引対象期間中に、合計2万円(税込)以上の「米株積立」を約定 3. 取引対象期間中に、合計4万円(税込)以上の「米株積立」を約定 *国内約定日ベースで約定金額を換算 |
特典内容 | 1.50「楽天ポイント」 2.50「楽天ポイント」 3.100「楽天ポイント」 |
特典進呈時期 | 2022年8月下旬予定 |
対象口座 | 特定口座、一般口座 *NISA口座、法人口座は対象外 |
(注)キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
そのほか、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、こちらをご覧ください:
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/20220418-01/
- 楽天証券における米国株式取引サービスの成長
- 「米株積立」3つの特長
1.日付・曜日を自由に設定でき、米国取引時間(夜間)に自動で購入できる!
積立購入日は、日付もしくは曜日で選択が可能です。経済指標発表等のイベントや給与支給日の翌日など、ご自身の投資戦略や資産形成プランにあわせて忘れずに米国株式を定期購入できます。また、日本の夜間になる米国市場の取引時間中に自動発注するため、お客様自身が夜遅くまで起きておく必要がなくなります。
2.金額もしくは株数での購入指定ができ、投資スタイルにあわせて積立できる!
あらかじめ指定した金額または株数を上限として、毎週もしくは毎月、自動で米国株式を購入します。金額か株数で設定が選べるため、毎月の予算を決めておきたい方、定期的に同数株式を購入されたい方など、ご自身の投資スタイルにあわせて設定することが可能です。
3.年2回のボーナス月は購入金額・株数の増加設定(※3)も可能!
年2回、購入金額・株数の増加設定※3が可能です。事前設定することで、自動で購入金額・株数を増加して積立注文を発注するので、ボーナスで得られた収入分を米国株式で運用したい場合に最適です。
※1:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2022年4月18日、楽天証券調べ)
※2:国内主要証券は、主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))、主要対面証券(口座数上位5位:SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(五十音順))で比較(2022年4月18日、楽天証券調べ)
※3:曜日指定の場合、ボーナス月の増額設定は不可
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会