楽天証券のプレスリリース
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、このたび、日本国内で米国株式の信用取引が可能となる2022年7月より、米国株式における信用取引サービスの提供を開始することをお知らせします。
楽天証券は、1999年に「米国株式取引サービス」の提供を開始し、業界最低水準（※2）の取引手数料を設定しているほか、国内主要証券で唯一（※3）ポイントで米国株式の購入ができるなど、投資初心者のお客様含め、幅広い層の方にご利用いただきやすい環境を提供しています。また、お客様に利便性が高いお取引環境を提供するため、リアルタイム株価情報をはじめとする各種米国株式投資情報や、主要ネット証券で初めて（※2）国内株式・米国株式の取引を1つの画面で行えるスマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEEDⓇ」を提供するなど、継続的にサービスの拡充に取り組んでいます。今回、米国株式の信用取引サービスの提供を開始することで、米国株式における投資機会をさらに多様化いただけるものと期待しています。
楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。
※1：サービス詳細は、後日ホームページなどでお知らせ
※2：主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2022年3月11日現在、楽天証券調べ）
※3：国内主要証券は、主要ネット証券（口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5位：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2022年3月11日、楽天証券調べ）
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
