株式会社キューブアンドカンパニーのプレスリリース
株式会社キューブアンドカンパニー（本社：東京都中央区）の常務取締役である加賀裕也は、B2Bの教育・研修サービス会社である (株)ビズアップ総研(本社: 東京都港区、代表取締役：吉岡 高広)が提供する「時流テーマ研修」において、「ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価手法）」の研修動画を10月18日に会員向けに限定公開致しました。
【URL】 https://www.ejinzai.jp/categories/current/ecological/?service=business
【「ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価手法と実践）」研修動画公開の概要】
研修タイトル：ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価手法）
公開日：10月18日（月）
配信者：(株)ビズアップ総研
対象サービス：時流テーマ研修「変化の激しい時代を生き抜く力を鍛え上げる」
配信形式：(株)ビズアップ総研の会員向け限定配信
サービス全体のURL：https://www.jinzaikaihatsu.com/
対象コンテンツのURL：https://www.ejinzai.jp/categories/current/ecological/?service=business
「ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価手法と実践）」について
「ESG投資からインパクト投資へ」ということで、前半の概論を岩本隆慶応義塾大学大学院特任教授が行っております。その概論を受けて、昨今のSDGsの隆盛と絡めたうえで、インパクト投資そのものや社会的インパクト評価の意義や手法について詳しく説明しています。また、それを踏まえて実践編として、著書である「SROIとインパクト評価が社会を変える～SDGs・ESG時代の新たな経営戦略」(みらいパブリッシング)で取り上げたSROI(社会的投資収益率)を一つのサンプル指標として導入事例や使い方についてのポイントを説明しています。また、最後に社会的インパクト算出をケーススタディを交えながら実践的に使うためのノウハウについて講義を行っています。さらに、前半の概論と後半の実践編のラストのパートで、復習問題とその回答の解説を実施し、受講者の理解を促進するための工夫を凝らしています。
研修コンテンツの目次
- ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価手法）
- 社会におけるSDGsに対する重要性の高まりと流行の背景
- 企業におけるSDGsに対する注目の高まりと社会課題の解決
- インパクト投資と社会的インパクト評価の意義
- 各種社会的インパクト評価手法のご紹介
- Questions
- ESG投資からインパクト投資へ（社会的インパクト評価の実践）
- SROIとは
- 社会的インパクト評価とSROIの導入事例
- SROIの課題と解決の方向性
- 社会的インパクト算出のトレーニング
- 社会的インパクトの貨幣価値換算のためのフェルミ推定
- 社会的インパクト評価の導入の課題
- Questions
講師プロフィール
加賀 裕也 （株式会社キューブアンドカンパニー 常務取締役）
名古屋大学工学部航空宇宙工学コース卒業、フランス国立ポンゼショセ高等大学（ENPC）MBA。株式会社リクルート、株式会社ショーケースなどでスタートアップ関連のインターンシップを経験。ベイン・アンド・カンパニー・ジャパンを経て株式会社キューブアンドカンパニーを創業。スモール&ミッドサイズのM&A及びPMIに多数従事。また、M&A やスタートアップの連携を用いて、企業の新規事業の立ち上げなどを支援。加えて、文部科学省や経済産業省等のプロジェクトにて山形大学の技術シーズの社会実装及び事業化を支援。特に、SDGs、SROI や社会的インパクト評価の領域に関しては、これらのプロジェクトの中で実績と書籍執筆実績(「SROIとインパクト評価が社会を変える～SDGs・ESG時代の新たな経営戦略」(みらいパブリッシング、2021年8月、https://www.amazon.co.jp/dp/4434291866)や新経済連盟での講演実績(「SDGs経営実現の切り札としてのSROIの活用法(https://jane.or.jp/event/general/15089.html)」あり。また、社会的インパクトやパブリックアフェアーズ関連の学術論文を岩本隆慶応義塾大学大学院特任教授と共同執筆している。
【会社概要】
会社名：株式会社キューブアンドカンパニー
所在地：東京都中央区日本橋茅場町2-17-5 CANALL日本橋2175
代表者：荒内 慎孝斗
設立：2007年3月12日
URL：http://cube-company.com/index.html
事業内容：戦略コンサルティング、ITコンサルティング、業務コンサルティング
パブリック・アフェアーズ支援、人材教育サービス、通信サービス
Webサイト運営
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
TEL：03-5641-3673
e-mail：cube-info@cube-company.com
担当者：渡邉
