「キャッシュレスデータで見る、2021年ヒット消費番付」を発表

三井住友カード株式会社のプレスリリース

三井住友カード株式会社（本社：東京都江東区、社長：大西　幸彦）は、Custella Trend　特別号　「キャッシュレスデータで見る、2021年ヒット消費番付」をリリースしましたので、お知らせいたします。

　2019年10月、業界最大級のキャッシュレスデータを活用したデータ分析支援サービス「Custella（カステラ）」を提供し、2021年9月にはCustellaのラインナップの一つとして業種別消費レポート「Custella Trend」をリリースしました。
　キャッシュレスデータは、リアル店舗での消費とオンラインでの消費を幅広い業種や地域別などの切り口で俯瞰的且つ正確に捉えることが可能です。
　今回その特別号として、株式会社顧客時間（本社：大阪府大阪市、共同CEO 代表取締役：岩井琢磨・共同CEO 取締役：奥谷孝司）と髙橋広⾏氏（同志社⼤学商学部教授博⼠（商学））の協力を得て、当社が保有するキャッシュレスデータをもとに、19年から21年の消費の伸び率などから独自のヒット消費番付を作成いたしました。世の中の消費トレンドの変化を捉える一助となれば幸いです。

■「コロナ禍における消費の変化」　リアル店舗 vs オンライン消費番付

【ポイント】

横綱は、リアル店舗でもオンラインでも「⽣鮮⾷品」という結果になりました。緊急事態宣⾔等による外⾷の⾃粛が宅⾷の増加に繋がった結果と考えられます。伸び率ではオンライン(+160%)の⽅がリアル店舗(+142%)より⼤きく、食品宅配の利⽤が⼤きく伸びたことが分かります。
⼤関はリアル店舗では「ペット関連」がランクイン。⾃宅時間の増加でペットを飼われる⽅が増えていますが、それがそのまま決済⾦額の増加にも現れています。オンラインでは「映画・動画」がランクイン。定額制（サブスクリプション）サービスの加⼊増加や、単品作品のレンタル利⽤が、やはり⾃宅時間の増加によって拡⼤したことが分かります。
関脇はリアル店舗では「コンビニ⾷品」がランクイン。詳細を分析すると、横綱の生鮮食品では19年から20年に大きく伸びたのに対し、コンビニ食品では20年から21年に大きく伸びていました。その背景としては、外⾷の代替としての利⽤増加や、「コンビニグルメ」とも呼ばれ、テレビ番組やYouTubeなどでの特集が増えたりしている影響もあるかもしれません。オンラインでは「ホビー・娯楽品」がランクイン。⼤関の「映画・動画」⼩結の「アプリ課⾦」などと同様に、充実した⾃宅時間を過ごすための傾向が明らかになりました。
総じて「リアル店舗は⽣活必需品」「オンラインは娯楽関連」という傾向が⾒えた消費番付。緊急事態宣⾔が明けた今後も同様の傾向が続くのか、コロナ禍で⼤きく減少した旅⾏や外⾷などの消費回復が⾒られるか、注⽬したいものです。

■「リアル消費とオンライン消費」都道府県別の傾向

　上記グラフは、全国平均を100とした時の「リアル店舗」「オンライン」それぞれの一人当たり消費⾦額の多さを⽰したものです。
　例えば東京ではオンラインが約1.2倍、リアル店舗が約1.15倍と⾼い消費⾦額を⽰しており、⽐較するとオンラインの消費指数が⾼くなっているため、「オンラインシフト志向」が強いと⾔えます。

【ポイント】