AIGジャパン・ホールディングス株式会社のプレスリリース
AIGジャパン・ホールディングス株式会社(以下、AIGジャパン)が、特別スポンサーを務める小学生4~5年生を対象とした野球大会「AIGプレゼンツ MLBカップ 2021」決勝大会は新型コロナ感染拡大の影響で、残念ながら中止となりました。主催者のMLBジャパンは、決勝大会の代わりに、決勝大会進出が決定していたチームを対象に以下の活動を実施することを決定しました。
AIGジャパンは引き続き、これらの活動をサポートいたします。
- ① MLBカップ 2021の決勝大会に出場予定であった13チームを元MLBプレーヤーが訪問して野球指導 (10月~11月末に実施予定)
新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の発令により中止となってしまった、MLBカップ 2021決勝大会へ参加する予定だった地域(予選)大会を勝ち抜き、決勝大会出場機会を獲得した13チームを元MLBプレーヤーが個別訪問し、プロのスキルを学ぶ機会を提供します。
すでに訪問はスタートしており、初開催地の長崎県では、元MLBプレーヤー、岡島秀樹氏の指導のもと、ピッチング技術などに関して理解を深めました。長崎県の長崎リーグからは「アメリカの第一線で活躍していた選手のスキルをこんなに間近で体験出来て嬉しい。今後の練習に活かしていきたい。」と、未来に向かって前向きに頑張るコメントをいただきました。
元MLBプレーヤー、岡島秀樹氏による長崎県での野球指導の様子
※訪問する元MLBプレーヤーは開催場所毎に異なります。
- ② 人気の野球YouTuberトクサンと、元MLBプレーヤーを起用し、トレーニングと技術についての動画を制作します。11月から順次公開の予定です
コーチング動画に関しては、MLB JapanのFacebookページや、MLB公式サイト(MLB.jp)から閲覧できます。
URL:http://www.mlb.jp/mlb-cup/
「MLBカップ」は、次世代を担う野球少年・少女に夢を与え、野球人口拡大に繋がる普及プログラムを創る目的で2016年に創設された、小学4〜5年生を対象とした野球大会です。メジャーリーグ・ベースボール・ジャパンが開催する当大会を、AIGジャパンは創設時より協賛してきました。決勝大会は、毎年、全国から選抜されたチームが東北地方の宮城県石巻市に集まり、復興支援の一環として開催されます。東日本大震災から10年を迎える2021年は、これまで以上に東北に、そして野球をはじめとするスポーツを楽しむ子どもたちに寄り添い、応援していきたいという想いから特別プロジェクトを発足し、さまざまな活動を展開しております。
◆メジャーリーグ・ベースボール・ジャパンについて
メジャーリーグ・ベースボール・ジャパン(MLB JAPAN)は、Major League Baseball (MLB、米国ニューヨーク州) の海外事務局の一つであり、ベースボールの国際的普及と発展への貢献、ならびに世界市場におけるMLBブランドおよびビジネスの拡大と成長をめざし、日本において展開するスポンサーシップ事業、イベント事業をはじめとするさまざまな活動をしています。
◆日本リトルリーグ野球協会について
リトルリーグは、今から82年前・1939年アメリカ合衆国ペンシルバニア州から始まり、現在に至るまで世界の加盟国は105か国・選手数は270万人へと発展。日本では1955年頃に東京近郊の5~6チームで活動が始まった。
2012年に公益財団法人となった日本リトルリーグ野球協会は全国12連盟・270程度のリーグ数、選手は約2万人を有する国内で最も大きな少年少女硬式野球団体として活動している。なかでも2016年に第50回を迎えた全日本選手権大会(10歳~12歳対象)は国内では一番の伝統を誇り、優勝チームが日本代表として世界選手権に出場するという最高峰の大会で、日本はこれまで11回の世界制覇を成し遂げており、世界的な注目度も高い。また、2007年に全日本選手権に出場したリトルリーグOBの大谷翔平投手(MLBエンゼルス)は2021年に46本塁打を放つなど、“二刀流”として歴史的な記録と偉業を達成し、日米の子供たちに夢と希望を与えている。
AIG グループは、世界の保険業界のリーダーであり、約80の国や地域で損害保険、生命保険、退職給付およびその他の金融サービスを幅広く提供しています。AIGグループの商品・サービスを通じた多岐にわたるサポートは、法人および個人のお客さまの資産を守り、リスクマネジメントおよび確かなリタイヤメント・セキュリティをお届けします。持株会社 AIG, Inc.はニューヨーク証券取引所に上場しています。
日本では、AIG損害保険株式会社、アメリカンホーム医療・損害保険株式会社、ジェイアイ傷害火災保険株式会社、AIGパートナーズ株式会社、テックマークジャパン株式会社などが事業を展開しています。