サービス公開4周年記念 インフォグラフィックス「数字で振り返るWealthNavi」を公開

ウェルスナビ株式会社のプレスリリース

 預かり資産・運用者数No.1 ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi(ウェルスナビ)」を提供する、ウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山和久、以下「当社」)は、ロボアドバイザー「WealthNavi」のサービス公開4周年を記念し、インフォグラフィックス「数字で振り返るWealthNavi」(※2)を公開しました。

■インフォグラフィックス「数字で振り返るWealthNavi」
特設サイトURL:https://www.wealthnavi.com/4th-anniversary

2020年7月、「WealthNavi(ウェルスナビ)」は、サービス公開4周年を迎えました。これまで支えていただいたお客様のご期待にお応えできるよう、これからも挑戦を続けてまいります。

WealthNaviの成長
昨年から老後資金2000万円問題が話題となり、長期的な資産形成の重要性が再認識されました。「将来に備えたい」という働く世代の支持を受け、WealthNaviは成長を続けています。

WealthNaviのお客様
WealthNaviのお客様は「将来に備えたい」と真剣に考える、働く世代が中心です。投資経験がある方に選ばれ、ご活用いただいています。

WealthNaviの使い方
WealthNaviは一人ひとりに合った運用プランをご提案する資産運用サービスです。他のお客様がWealthNaviをどのように利用されているか、今後の参考にご覧ください。

預かり資産・運用者数No.1 ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi」を、誰もが安心して利用できる金融インフラとして成長させ、働く世代の皆様のより豊かな人生をサポートできるよう、これからもサービス改善を重ねてまいります。

※1 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2019年9月末現在)」よりモーニングスター社調べ(2019年12月時点)
※2 本プレスリリースでは、インフォグラフィックス「数字で振り返るWealthNavi」の一部をご紹介しています。詳細は特設サイト(https://www.wealthnavi.com/4th-anniversary)をご覧ください。

■ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」の主な特長
1.「長期・積立・分散」の資産運用を自動化
世界の富裕層や機関投資家が実践する「長期・積立・分散」の資産運用を、テクノロジーの力で自動化。ノーベル賞受賞者が提唱する理論に基づき、6~7つのETF(上場投資信託)を通じて、世界約50カ国1万1000銘柄に分散投資します。資産配分の決定から発注、積立、リバランス、税金最適化まですべて自動で行います。

2.忙しく働く世代向けのサービス
20~50代の働く世代を中心にご利用いただいています。スマホやパソコンから5つの質問に答えるだけで一人ひとりに合った運用プランを提案し、いつでも資産の状況を確認できます。忙しく働く世代でも、すきま時間で将来に向けた資産運用を手軽に行うことが可能です。

3.多彩な機能で快適な資産運用をサポート
資産運用の目標達成をサポートする「ライフプラン」、少額でも最適なポートフォリオを実現する「ミリトレ(少額ETF取引機能)」、「AIによるアドバイス機能」など多彩な機能で、お客様の快適な資産運用を応援します。「リバランス機能付き自動積立」、「自動税金最適化(DeTAX)機能※」は、中核となる技術について特許を取得しています。
※自動税金最適化(DeTAX)の適用には条件があり、必ず税負担を繰り延べることを保証するものではありません。

4.シンプルな手数料・資産運用アルゴリズムも公開
手数料は預かり資産の1%(※)のみ。資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、ホームページ上でどなたでもご覧いただけます。
※現金部分を除く、年率、消費税別。預かり資産が3,000万円を超える部分は0.5%(現金部分を除く、年率、消費税別)の割引手数料を適用

■会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名   ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者   代表取締役CEO 柴山和久
設立    2015年4月28日
所在地   東京都渋谷区渋谷2-22-3 渋谷東口ビル9F
資本金   52億6,045万円(資本剰余金含む)※2020年3月27日現在
URL    https://www.wealthnavi.com/
事業内容  金融商品取引業
      関東財務局長(金商)第2884号
加入協会  日本証券業協会
      一般社団法人 日本投資顧問業協会
      一般社団法人 日本資金決済業協会
 

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