レオス・キャピタルワークス株式会社のプレスリリース
投資信託「ひふみ」シリーズを運用するレオス・キャピタルワークス株式会社が参画する、資産運用業界における女性活躍推進に向けて業界を横断した取組みを行うネットワーク「Asset Management Women’s Forum(以下、AMWF)」は、資産運用業界で働く社員が資産運用や業界の魅力を紹介する大学生向けイベント「思っていたより面白い!資産運用業界を知る~現役社員の本音トーク~」(以下、本イベント)を2026年2月10日に開催し、対面形式で約30名、ウェビナーでは約50名の方が参加しました。
本イベントは三部構成で実施しました。第一部では、野村アセットマネジメント株式会社 人事部の中野沙耶香氏が登壇し、「資産運用業界をゼロから知ろう」をテーマに、投資におけるリスクとリターン、投資信託の仕組みなど、資産運用業界の基礎についてわかりやすく解説しました。
第二部のパネルディスカッションでは、アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社 商品企画部兼商品監理部の後藤巧士朗氏、三井住友DSアセットマネジメント株式会社 運用部の佐野莉子氏、りそなアセットマネジメント株式会社 責任投資部の中出真央氏、レオス・キャピタルワークス株式会社 営業部の西澤祐翔氏が登壇し、ワークライフバランスや業務のやりがい、資産運用業界ならではの視点で多様なテーマについて活発な意見交換を行いました。


対面参加者を対象とした第三部では、第二部のパネリストを含む現役社員との交流会を実施しました。終始和やかな雰囲気で、学生からは「運用業界についてあまり知らなかったが、興味を持つきっかけになった」等の率直な声が寄せられました。終了時間後も質問が続くなど、非常に活気ある交流の場となりました。本イベントは、資産運用業界の認知向上を目的に実施したもので、学生の皆さまに業界の魅力を直接お伝えする貴重な機会となりました。参加者からの事後アンケートでは「資産運用業界の働き方について理解を深めることができ、大きな学びの機会になりました。」といった感想も寄せられ、実りある時間となったことがうかがえました。
また、本イベントに加え、資産運用業界の仕事をより身近にすることを目的に動画を制作しました。動画では、なぜ女性活躍推進が企業の持続的成長にとって重要なのか、そして資産運用会社で働く女性の1日に密着し、運用の仕事、商品づくり、管理業務など、多様な業務をわかりやすく紹介しています。
AMWFは今後も、業界全体の認知向上と女性活躍推進に向けた活動を継続していきます。
Asset Management Women’s Forum(AMWF)とは:
資産運用業界における女性活躍推進に向け、業界を横断した取組みを行うネットワークです。AMWFでは、資産運用業における財産は人材であり、それこそが競争力とイノベーションの源泉であると考えています。人材の多様性を尊重して新しい価値観を創出していく中で、特に女性社員の活躍は業界全体の持続的成長に欠かせないという理念のもと、2022年5月に発足しました。

AMWFの目標:
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資産運用業界の役職員が参加及び交流できる機会を提供し、業界全体で女性が活躍できる環境やネットワークを醸成する
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資産運用業界各社間におけるベストプラクティスの共有を通じて、業界全体の女性活躍推進を後押しする
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資産運用業界外へのメッセージの発信を通じて、資産運用業界における女性活躍の認知度の向上を図る
AMWF参画企業24社
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ボードメンバー企業 |
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アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社 (五十音順) |
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メンバー企業 |
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あおぞら投信株式会社 |
ニューバーガー・バーマン株式会社 (五十音順) |
AMWF全般に関するお問合わせ先
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2025年度 AMWFチェア: |
2025年度 AMWFバイスチェア・広報担当: |
AMWFウェブサイト:https://www.toushin.or.jp/start/16/1/(投資信託協会ウェブサイトへ遷移します)
レオス・キャピタルワークス株式会社について
レオス・キャピタルワークスは「資本市場を通じて社会に貢献します」という経営理念のもとに2003年に創業した資産運用会社です。運用・販売する投資信託「ひふみ」シリーズは、守りながらふやす運用でお客様の長期にわたる資産形成を応援します。また投資顧問業においては、国内外の企業年金基金、機関投資家のお客様の資産を受託、運用しております。レオス・キャピタルワークスはSBIグローバルアセットマネジメント株式会社(証券コード4765)のグループ会社です。
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投資信託にかかる費用・リスク https://www.rheos.jp/policy/risk/
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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1151号
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一般社団法人投資信託協会会員 一般社団法人日本投資顧問業協会会員
ご注意:本報道発表文は、当社のサービスや実績を一般に公表するための文書であり、投資勧誘を目的として作成されたものではありません。

