ペットロスでも7割超が仕事を休まず。ペットロスが仕事に与える影響調査

アイペット損害保険株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役 執行役員社長：安田敦子 以下、当社）は、犬・猫（以下、「ペット」）を亡くした経験をお持ちで会社に勤める飼育者1,000名を対象に、「ペットロス*が仕事に与える影響調査」を実施しました。

*本リリースでは、「ペットロス」を「愛するペットを失ったことによる、悲しみや喪失感と、それに伴い生じる心身の不調」と定義しています。

◆「ペットロス」の認知度は約9割で、ペットロス経験者は約7割にのぼる

調査の結果、「ペットロス」という言葉を「聞いたことがあり、意味も知っている」と回答した人は87.0%で、「聞いたことはあるが、意味は知らない」（6.0%）を合わせると認知度は9割を超えました。また、実際にペットを亡くした際にペットロスになった経験があるかという問いに対しては、67.6%が「はい」と回答しており、多くの飼育者がペットロスを経験していることが明らかになりました。

◆約6割の飼育者にとってペットは家族であり、全体の約8割が家族・子ども・兄弟姉妹と同等の存在

あなたにとってペットはどんな存在でしたかという問いに対しては、「家族」と回答した飼育者が60.3%で最多となりました。次いで「ペット」が14.4%、「子ども」が13.5%と続きました。「家族」（60.3%）「子ども」（13.5%）「兄弟・姉妹」（3.8%）など、ペットを人間と同等の家族として捉えている回答を合わせると約8割にのぼる結果となりました。

◆ペットを亡くした際に仕事を休んでいない飼育者が約7割で、その理由は「理解されないと思ったから」が最多

ペットを亡くした際、仕事を休んだかという問いには、73.0%が「いいえ」と回答しました。仕事を休まなかった理由として最も多かったのは「ペットを亡くしたことを理由に休むのは理解されないと思った」が41.0%でした。次いで「ペットを亡くしたことを理由に休むのはよくないと思った」が26.2%で、ペットを亡くしたことを理由に休むのは理解されない、またはよくないと考える飼育者が一定数いることが分かりました。

◆ペットロスで仕事のパフォーマンスが下がった飼育者は約7割で、数週間仕事に集中できない人も

ペットロスにより仕事のパフォーマンスが一時的に下がったと感じる飼育者は68.5%で、約7割に影響が出ていることが分かりました。ペットロスにより仕事に集中できなかった期間は「数週間」（25.7%）が最も多く、1か月以上でみると、「1か月」が12.5%、「数か月」が11.7%、「半年以上」が6.2%となり、合計で約3割にのぼりました。仕事を休まない選択をする飼育者が多い一方で、集中できなかったりパフォーマンスの低下を感じたりしながら仕事をしている方も多くいることが分かりました。

◆ペット休暇の必要性は「あった方が良いとは思うが現実的には難しい」が約半数

ペット休暇の必要性については、「あった方が良いとは思うが、現実的には難しい」が51.4%で過半数を占めました。これに「必要だと思う」（28.7%）を合わせると、約8割がペット休暇の必要性を感じています。しかし、現実的な運用には難しさを感じている飼育者が多いことが分かりました。

◆ペットを亡くした人への理解促進や支援で必要なものは、「ペットは家族」への理解や働き方の制度面も

職場でペットを亡くした人への理解促進や支援で必要だと思うものについては、「社内での『ペットは家族』という価値観への理解」が35.7%で最多でした。次いで「柔軟に対応できる働き方の許容」（31.8%）、「社内のペットロスへの理解」（30.1%）、「ペットを亡くした際に休暇を取得できる制度」（29.6%）が続き、制度の導入だけでなく、職場全体の意識や風土に関する項目が上位に挙がりました。

本調査では、多くの飼育者がペットロスを経験する一方で、ペットを亡くしたことを理由に休むことは理解されない、よくないと考える飼育者もおり、約7割が仕事を休んでいない実態が明らかになりました。また、約7割の飼育者に仕事のパフォーマンスの低下が見られ、休暇制度だけでなく、職場の理解や柔軟な働き方が求められていることが分かりました。当社は飼い主さまの「ペットは家族」という価値観を尊重し、飼い主さまからのうちの子への一生の愛を守り、その想いと終生飼養をしっかりと支えられるような事業活動を行ってまいります。

【ご参考】

当社のペット休暇について

https://ipet-ins.recruitment.jp/benefits/

【調査概要】　

調査対象：犬・猫を亡くした経験をお持ちで会社に勤める飼育者各500名（合計1,000名）

調査期間：2025年11月21日～11月23日

調査方法：インターネットによるアンケートを実施