楽天証券、スマホトレーディングアプリ「iSPEED®」をiPad®に最適化

米国株式、「かぶミニ®」など対象商品拡充&最大3つの情報を一画面表示可能など利便性向上

楽天証券株式会社のプレスリリース

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2025年12月21日(日)より、スマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED®」をiPad®に最適化することをお知らせします。これにより、iPad®でも国内株式に加えて、米国株式や、「かぶミニ®(単元未満株取引)」、CFDの取引が可能になるほか、取引に必要な銘柄情報、チャート、注文画面などを一画面に最大3つまで表示できるなど、大画面をいかしたiPad®ならではの取引環境を実現します。

楽天証券は、2025年12月21日(日)より、iPad®でもスマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED®」を快適に利用できるよう、最適化します。これにより国内株式に加えて、米国株式や、「かぶミニ®(単元未満株取引)」、CFDといった多彩な商品を、iPad®でもお取引いただけるようになります。また、プロの投資家なども利用する高度な自動売買を実現可能にする「アルゴ注文」機能や、全気配値情報が表示される「フル板®」上で板発注ができる「武蔵」を利用できるようになるほか、取引に必要な銘柄情報、チャート、注文画面などを一画面に最大3つまで自由に配置でき、画面遷移を最小限に抑えながら、投資判断に必要な情報収集から分析、注文までを完結させることが可能となります。さらに、現在iPad®で利用できる、100銘柄を一画面で確認できる「マイボード100」や、個別銘柄や国内外の指数など4つを同時に表示できる「4画面チャート」といった大画面のiPad®ならではの視認性と操作性を活かした機能も利用可能です。

楽天証券の「iSPEED®」は、一つのアプリで国内株式、米国株式、CFDの分析・取引ができるスマートフォン向けトレーディングアプリです。2010年の提供開始以来、投資初心者からトレーダー層まで幅広いお客様の取引スタイルにお応えするため、継続的に機能追加や改善をおこなっています。その結果、取引に必要な情報収集から発注までをアプリ一つで完結できる操作性や利便性の高さなどを高く評価され、2025年8月には、累計1,000万ダウンロードを突破しました。このたびのiPad®最適化により、ツール間の機能的な差異が縮小され、これまで以上にお客様の取引スタイルや利用環境に応じたデバイスの使い分けが可能になり、場所や時間を選ばずに快適な取引環境を整えられるようになります。

 

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービスやツールの拡充に尽力し、提供し続けることで、お客様のFinancial Well-beingを実現し、より豊かな人生を歩んでいけるよう最大限のサポートに努めてまいります。

 

 

■「iSPEED®」iPad®最適化による主な機能と特長

1.取引の対象商品&機能を拡充!

国内株式に加えて、米国株式や、「かぶミニ®(単元未満株取引)」、CFDの取引が可能になるほか、プロの投資家なども利用する高度な自動売買を実現可能にする「アルゴ注文」や、全気配値情報が表示される「フル板®」上に希望する株数を直接ドラッグ&ドロップで発注ができる板発注機能「武蔵」の利用も可能になるので、スマートフォンよりも大画面でアクティブなトレードが実現します。

2.取引に必要な情報を一画面でまとめて表示!

銘柄情報、チャート、注文画面などを一画面に、最大3つの情報を横に並べることができ、画面遷移を最小限に抑えながら、投資判断に必要な情報収集から分析、注文までを完結できます。

*:iPad®は、米国その他の国や地域で登録されたApple Inc.の商標です。

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社 

金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者

確定拠出年金運営管理機関登録票:確定拠出年金運営管理業 登録番号774

貸金業登録番号:東京都知事(1)32007号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

     日本貸金業協会会員 第006365号

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