ひまわり証券株式会社のプレスリリース
▼ひまわり証券のくりっく株365
https://sec.himawari-group.co.jp/clickkabu/service/
くりっく株365は、日経225やニューヨークダウなどの株価指数に少額から投資することができ、且つ、ひまわり証券のくりっく株365では、お客様の利便性を考慮し、株価指数でシステムトレード（自動売買）ができる「ループ株365」にも対応しています。
ひまわり証券は1998年に日本で初めてFX取引を導入したパイオニアとして、今後ともより多くの投資家の皆様に資産運用の魅力を伝えていく所存です。
■ひまわり証券について
ひまわり証券は、FX（外国為替証拠金取引）のパイオニアとして1998年10月8日、日本で初めて個人投資家向けにFX取引サービスの提供を開始いたしました。その後も「FX取引手数料0円」や「自動売買サービス」などのサービスを「日本初」で提供し、FX市場の成長を牽引してまいりました。
ひまわり証券は、「お客様満足度No.1」を目指し、その先にある「豊かな未来をお客様とともに実現」してまいります。
【ひまわり証券くりっく株365における重要事項】
■株価指数証拠金取引（くりっく株365）とは、元本や利益が保証された金融商品ではありません。相場の価格変動や金利・配当相当額により、損失が発生する場合があります。■レバレッジ効果では、お客様がお預けになった証拠金以上のお取引が可能となりますが、証拠金以上の損失が発生するおそれもあります。ロスカット取引は、必ず約束した損失の額で限定するというものではありません。通常、あらかじめ約束した損失の額の水準（以下「ロスカット水準」といいます。）に達した時点から決済取引の手続きが始まりますので、実際の損失はロスカット水準より大きくなる場合が考えられます。また、ルール通りにロスカット取引が行われた場合であっても、相場の状況によっては、お客様よりお預かりした証拠金以上の損失の額が生じることがあります。■取引には手数料が発生します。ループ株365をご利用の際には、投資助言報酬が別途発生します。ループ株365の売買ルールは、必ずしも記載通りに取引が行われることを当社が保証するものではありません。■マーケットメイカーが提示する買呼び値と売呼び値には差額があり、当該差額は固定ではなく、主要経済指標の発表前後、早朝や主要市場の休日等で市場の流動性が低い時間帯、予期せぬ突発的事象等の発生時には拡大する場合があります。■日経225およびNYダウには、上下一定の範囲に1日の価格変動幅が制限される制限値幅が導入されています。制限値幅を超える価格では取引が成立しません。■あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。取引に必要な証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。また、その証拠金は各株価指数の変動により増減します。■お取引の開始にあたり、契約締結前交付書面を熟読の上、十分に仕組みやリスクをご理解いただき、ご自身の判断と責任において開始していただきますようお願いいたします。■その他詳細は、ホームページにてご確認ください。
【ひまわりFXにおける重要事項】
●外国為替証拠金取引とは、元本や利益が保証された金融商品ではありません。お取引した通貨にて相場の変動による価格変動やスワップポイントの変動により、損失が発生する場合があります。●レバレッジ効果では、お客様がお預けになった証拠金以上のお取引が可能となりますが、証拠金以上の損失が発生するおそれもあります。ロスカット取引は、必ず約束した損失の額で限定するというものではありません。通常、あらかじめ約束した損失の額の水準（以下「ロスカット水準」といいます。）に達した時点から決済取引の手続きが始まりますので、実際の損失はロスカット水準より大きくなる場合が考えられます。また、ルール通りにロスカット取引が行われた場合であっても、相場の状況によっては、お客様よりお預かりした証拠金以上の損失の額が生じることがあります。●ひまわりFX：取引手数料は、無料となっています。ループ・イフダン口座をご利用の際には、投資助言報酬が別途発生し、当該報酬はスプレッドに含まれています。ループ・イフダンの売買ルールは、必ずしも記載通りに取引が行われることを当社が保証するものではありません。●取引レートの売付価格と買付価格には差額（スプレッド）があります。スプレッドは固定ではなく、主要経済指標の発表前後、早朝や主要市場の休日等で市場の流動性が低い時間帯、予期せぬ突発的事象等の発生時には拡大する場合があります。●個人のお客様の取引に必要な証拠金は、各通貨ペアのレートにより決定され、お取引の4%相当となります。証拠金の25倍までのお取引が可能です。法人のお客様の場合は、当社が算出した通貨ペア毎の為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額以上の証拠金が必要になります。為替リスク想定比率とは金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。●当社は、法令上要求される区分管理方法の信託一本化を整備しておりますが、区分管理必要額算出日と追加信託期限に時間差があること等から、いかなる状況でも必ずお客様から預かった証拠金が全額返還されることを保証するものではありません。●お取引の開始にあたり、契約締結前交付書面を熟読の上、十分に仕組みやリスクをご理解いただき、ご自身の判断と責任において開始していただきますようお願いいたします。●その他詳細は、ホームページにてご確認ください。
ひまわり証券株式会社
関東財務局長（金商）第150号（金融商品取引業）
加入協会：一般社団法人金融先物取引業協会・日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会
