『長生きなんて、するもんじゃない？』未来への自信と長寿に対する新たな考え方を提案
マニュライフ生命保険株式会社のプレスリリース
マニュライフ生命保険株式会社（取締役代表執行役社長兼CEO：ブノワ・メスレ、本社：東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」）は、2025年1月20日（月）から、新たな長寿に関する考え方と、将来への備えの提案を目的とした新しいブランドキャンペーンを開始いたします。
2024年12月、東京の一部の屋外広告スペースで実施したティーザーキャンペーンでは、「人生100年時代にワクワクしていますか？」という問いかけをし、将来への準備がその答えに影響を与えるかもしれないというメッセージをお伝えしました。2025年1月20日（月）からは、屋外広告や電車広告を拡大展開し、「長生きなんて、するもんじゃない？」という問いかけを新たに発信します。
長寿社会の現実
マニュライフ生命 常務執行役員 チーフ・マーケティング・オフィサー カーラ・ハートライトは、「人々が長生きを望んでいるというのが当然と思われるかもしれません。しかし、マニュライフが実施した調査によると、多くの日本の生活者は長生きすることに対して不安を感じていることが明らかになっています。」と述べています。
日本では、2050年までに100歳以上の高齢者数が46万4千人＊に急増すると予測されています。2024年6月に当社が発表した「アジア・ケア・サーベイ2024」の結果によれば、日本の生活者は、調査対象となったアジアの国・地域の中で将来の経済的安定に対する自信が最も低く、特に40歳以上で他国・地域との差が大きいことがわかりました。
選択がもたらす力
「当社は、多くの人が未来に不安を感じていることを理解しています。このキャンペーンを通じて、その不安をポジティブな力に変える後押しをしていきたいと考えています。」とハートライトは述べます。「当社のブランドキャンペーンは、『長生きなんて、するもんじゃない』という言葉に疑問を呈し、人生の重要な局面での選択が今日の成功につながった方々の実際のストーリーを紹介し、その価値を伝えます。」
キャンペーンの第一弾では、ファッションや広告、映画撮影などの分野で活躍する写真家、操上和美（くりがみ かずみ）氏を取り上げています。現在89歳の操上氏は、活力に満ちた生活を送り、成果を上げ続け、充実した毎日を過ごしています。その秘訣は、人生の適切なタイミングで行った選択にあると彼は語っています。
今回のキャンペーンでは、マニュライフ生命の新しいブランドメッセージ「人生に、たしかな選択を。」を初めて打ち出しています。このブランドメッセージは、お客さまが適切な情報に基づき、自信を持って選択をしていただけるようサポートをするという、当社のコミットメントを表しています。
自信が持てる未来のための、信頼できるパートナー
マニュライフ生命CEOのブノワ・メスレは次のように述べています。「当社は生命保険会社として、お客さまが退職後の生活設計でより良い選択ができるようサポートする役割を担っています。当社の保険ソリューションは、従来の貯蓄方法だけではカバーしきれない部分を補い、長期的な資産形成および万一の場合の保障を提供します。」
今回のキャンペーンでは、2025年1月20日（月）を皮切りに、新宿、渋谷などの都内主要エリアの屋外広告や電車内広告をはじめ、オンライン広告も実施いたします。マニュライフ生命は昨年、日本での設立25周年を迎え、直近4年間では企業変革と利益成長を達成しました。人事の分野では、国際的な調査機関であるトップ・エンプロイヤー・インスティチュートから「トップ・エンプロイヤー」として認定されています。
■動画：
「人生に、たしかな選択を。～長生きなんて、するもんじゃない？～」15秒ver.
https://www.youtube.com/watch?v=vNHj8l750lE
「人生に、たしかな選択を。～長生きなんて、するもんじゃない？～」47秒ver.
https://www.youtube.com/watch?v=7L6gPYvbNw0
＊ 国立社会保障・人口問題研究所 日本の将来推計人口 （令和5年推計）
マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、カナダを本拠とする大手金融サービスグループ、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（マニュライフ）のグループ企業です。お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るためのお手伝いをします。当社に関する情報は、公式ウェブサイト（https://www.manulife.co.jp）、およびLinkedInアカウント（https://www.linkedin.com/company/manulife-japan/）をご覧ください。
マニュライフ生命は今年、「トップ・エンプロイヤー・ジャパン 2024」に認定され、日本で「優れた雇用主」として認定された14社のうちの1社です。
