AIGジャパン・ホールディングス株式会社のプレスリリース
*（9月21日～30日）
1日警察署長に就任するスティーブ・ハンセン氏
委嘱式に参加する落合克樹支店長
イベントでは、AIGのグローバルアンバサダーを務める、ラグビーニュージーランド代表オールブラックスのヘッドコーチ スティーブ・ハンセン氏が別府警察署の1日警察署長に就任し、街中をパトロールしながら、交通安全を啓発しました。
まず、ラグビーの世界的祭典の開催に合わせて訪日されている外国人旅行者や外国人旅行者を迎える別府市民・商店街の店舗へ、日本と外国のさまざまな文化・ルールの違いを伝えるAIG制作アイテム「How NOT to Card」「How NOT to Tips in Japan」をそれぞれ配布しました。
また、AIGジャパンのグループ会社が提供する、交通安全に必要な知識をご家族で一緒に楽しく学ぶことができるオンラインゲーム「ALL BLACKS交通安全ゲーム」を活用し、小学校低学年のお子さまを持つ保護者の方に対して、子どもの交通安全を啓発しました。
1日警察署長を努めたスティーブ・ハンセン氏は、就任式で、「本日は、別府市で1日警察署長を務めさせていただけることを大変嬉しく思っています。別府市へは、毎年多くの外国人旅行者が訪れると伺っています。そうした中、文化やルールの違いから、外国人旅行者と別府市民が、円滑にコミュニケーションを取ることが大変なこともあると思います。本日は1日警察署長として、AIGが制作した『How NOT to Card」『How NOT to Tips in Japan』『ALL BLACKS交通安全ゲーム』を活用して、外国人旅行者と別府市民の円滑なコミュニケーション推進と、別府市の交通安全を守っていきたいと思います。」と意気込みを語りました。
また、就任式に参加した、AIG損害保険株式会社 九州・沖縄地域事業本部 大分支店 支店長 落合克樹は、「別府市には、毎年大変多くの外国人旅行者が訪れています。本日は、スティーブ・ハンセン氏に、AIGジャパンが制作した『How NOT to Card』『How NOT to Tips in Japan』、そして『ALL BLACKS交通安全ゲーム』を活用して、外国人旅行者と別府市民の皆様の円滑なコミュニケーション実現、交通安全について啓発していただければと期待しています。」と話しました。
AIGジャパンでは、2つの取組みを積極的に実施しております。
1つは、スポーツの世界的祭典に合わせて増加する外国人旅行者と、迎え入れる日本の皆さまが、文化やルールの違いをお互いに理解し、より快適で安全・安心な日本滞在と豊かな交流を実現できるようサポートする取り組み「How NOT to Drive in Japan」プロジェクト。
そしてもう1つは、事故や損害を未然に防ぐ支援をするという事業戦略コンセプト「ACTIVE CARE」に基づき実践している、子どもの安全啓発に向けた取組み。今回のイベントでも活用した、子どもたちが見落としがちな交通ルールを、ご家族で一緒に学ぶことができるオンラインゲーム「ALL BLACKS交通安全ゲーム」を始め、さまざまな活動を行っています。
こうした取り組みの一環から、AIGジャパンでは、今回の1日警察署長イベントへ協力をさせていただきました。
街をパトロールする様子
How NOT to Cardをお渡しする様子
ニュージーランドラグビー協会のスポンサーシップについて
AIGは2012年よりニュージーランドラグビー協会とスポンサーシップ契約を締結しています。両者は世界64カ国、東京を含む9都市にてラグビーを広めるためのイベントや活動を行っています。
2016年11月にはスポンサーシップ契約を更新し、今後6年間のメジャーグローバルスポンサーとオフィシャル保険パートナーとなりました。これによりAIGは、オールブラックス、オールブラックス セブンズ、マオリ・オールブラックス、ブラックファーンズ、ブラックファーンズ セブンズ、U20ニュージーランド代表を継続的に支援していきます。
AIG グループは、世界の保険業界のリーダーであり、80 以上の国や地域でお客さまにサービスを提供しています。創業以来の100年の経験に基づき、現在では、損害保険、生命保険、退職給付およびその他の金融サービスを幅広く提供しています。AIGグループの商品・サービスを通じた多岐にわたるサポートは、法人および個人のお客さまの資産を守り、リスクマネジメントおよび確かなリタイヤメント・セキュリティをお届けします。
持株会社 AIG, Inc.はニューヨーク証券取引所に上場しています。
日本では、AIG損害保険株式会社、アメリカンホーム医療・損害保険株式会社、ジェイアイ傷害火災保険株式会社、AIGパートナーズ株式会社、テックマークジャパン株式会社などが事業を展開しています。
