「iFreeETF インドNifty50」設定のお知らせ

近年、インドは大規模なインフラ投資や中間所得層の増加による内需拡大から、有望な投資先として投資家の興味・関心が高まっています。

このたび設定を予定しております「iFreeETF インドNifty50」（以下、「当ファンド」）は、インドを代表する50社の株式で構成される「Nifty50指数（配当込み、円ベース）」への連動を目指すETFです。また、1,487億円（2024年6月末現在）の純資産残高となっている「インド株式インデックス・マザーファンド」を通じて運用を行なうことで、現物のインド株式に投資する国内初※のETFとなります。（※2024年7月末現在、大和アセット調べ）

当ファンドではインドの現物株式と先物を組み合わせた運用を行なうことで、双方のメリットを活かしながら、コスト抑制とパフォーマンスの向上を追求していきます。

今後も投資家の皆さまの資産形成に資する様々な商品を提供してまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

インドの現物株式・先物のベストミックスでコストを抑制した運⽤を追求

当ファンドは、実質的な運用を「インド株式インデックス・マザーファンド」（以下、「当マザーファンド」）を通じて行なう仕組みです。

インド株指数に連動を目指すインデックスファンドは、その市場の特殊性から、運用方法により連動対象指数とのリターンに相違が生じます。当マザーファンドでは、純資産総額が十分に拡大したことで、インド株の現物の組み入れを行なっております。インド株式の現物と先物双方のメリットを活かしながら、コストをより抑制した運用を追求しております。

（参考）運用イメージ：コスト抑制を追求したベストミックス運用

（参考）＜Nifty50指数連動インデックスファンドの騰落率（2024年6月末時点）＞

出所：QUICK投信分析評価サービス、Bloombergより大和アセットマネジメントが作成

2024年6月末時点で、QUICK投信分析評価サービスにおけるQUICK属性「投資対象資産：株式」、「投資対象地域：海外」、「先進新興別：新興国単一国」、「投資国：アジア インド」かつ、目論見書表紙へ記載する商品分類「補足分類：インデックス型」、属性区分「インデックス：Nifty50／Nifty 50を含む」となる全ファンドに加え、2024年8月16日に設定予定である当ファンドを併せて記載します。ETF（上場投資信託証券）を記載に含みます。

当ファンドを除く、上記記載のファンド名称、設定日、純資産、実質信託報酬、商品分類、期間別騰落率（ファンド）は、QUICK社のデータを使用しています。ファンド名称は、一部を削除しています。商品分類は、目論見書表紙へ記載する商品分類における独立区分がETFとなる場合を「ETF」と記載し、それ以外を「投資信託」と記載しています。当ファンドの記載については、交付目論見書より大和アセットマネジメントが作成しています。

各期間別騰落率における順位は、2ファンド以上のリターンがある期間について、大和アセットマネジメントが計算しています。

Nifty50指数（税引後配当込み、円ベース）は、Nifty50指数（税引後配当込み、インド・ルピー建て）をもとに、大和アセットマネジメントが計算したものです。

上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

当社運用ファンドを除く、上記記載のファンドの数値は運用方針などの商品性が異なるため、あくまでもご参考であることにご留意ください。

※「iFreeNEXT インド株インデックス」「インド株インデックス」および「iFreeETF インドNifty50」は、いずれも実質的な運用を「インド株式インデックス・マザーファンド」を通じて行なっております。上記は、あくまでもご参考のために掲載したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

※お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

• ファンドの目的・特色

• 投資リスク

• 追加的記載事項

• 手続・手数料等

■受託会社：りそな銀行

• その他

詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。

また、「投資信託説明書（交付目論見書）」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。

当資料のお取扱いにおけるご注意

• 当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。

• 当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

• 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

• 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。

• 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

• 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。

• 分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。