「CoinTrade」暗号資産レンディングレンディングサービス「CoinTrade Lending」サービス提供開始のお知らせ

株式会社マーキュリーのプレスリリース

 株式会社マーキュリー(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:都木 聡、以下「当社」)は、当社の提供するサービス「CoinTrade(コイントレード)」において、暗号資産レンディングサービスである「CoinTrade Lending(コイントレードレンディング)」のサービス提供を、2024年7月3日より開始することをお知らせいたします。
 第一弾の対応銘柄は、三井物産デジタルコモディティーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田 健、以下「三井物産デジタルコモディティーズ」)と業務提携し、ジパングコイン(ZPG)、ジパングコインシルバー(ZPGAG)、ジパングコインプラチナ(ZPGPT)の合計3銘柄によるレンディングサービスが可能となりました。

■「CoinTrade Lending(コイントレードレンディング)」サービスページ
https://coin-trade.cc/services/lending/

 また、「CoinTrade Lending(コイントレードレンディング)」のサービス提供開始を記念して、期間限定で貸借年率20%を提供するキャンペーンを実施することをお知らせいたします。

■キャンペーン概要
・キャンペーン名
CoinTrade Lending(コイントレードレンディング)リリース記念キャンペーン
URL:https://blog.coin-trade.cc/campaign_20240703/

・キャンペーン申込期間
2024年7月3日(水) ~  2024年7月31日(水)

・キャンペーン対象貸出期間
2024年8月1日(木)~ 2024年8月31日(土)

・キャンペーン対象銘柄
ジパングコイン(ZPG)
ジパングコインシルバー(ZPGAG)
ジパングコインプラチナ(ZPGPT)

・特典内容
貸借年率20%(対象貸出期間限定特別年率)

・キャンペーン参加条件
キャンペーン期間内のレンディングサービスへのお申し込み
※ご利用には、「CoinTrade(コイントレード)」の口座開設が必要です。

・キャンペーン注意事項
こちらでキャンペーンページの注意事項をご確認ください。

                                            以上

 当社は2021年2月に正式に暗号資産交換業者の登録を完了し、2021年3月に暗号資産販売所「CoinTrade(コイントレード)」のサービスを開始いたしました。「CoinTrade(コイントレード)」はシンプルなトレードビュー、直感的なインターフェース、東証プライム市場上場企業グループが提供する世界最高水準セキュリティを持つ安心で快適なトレードが可能な暗号資産販売所サービスです。また、2022年7月に、暗号資産で安定的な資産運用ができる仕組みである「CoinTradeStake(コイントレードステーク)」のサービスも開始いたしました。今後も暗号資産・ブロックチェーン分野における新たなサービスを開発することでお客様に愛されるサービスを提供するために邁進していく所存です。

CoinTrade(コイントレード)」
サービスURL:https://coin-trade.cc/

CoinTradeStake(コイントレードステーク)
サービスURL:https://coin-trade.cc/services/stake/

CoinTrade Lending(コイントレードレンディング)
サービスURL:https://coin-trade.cc/services/lending/

【マーキュリー会社概要】
会社名株式会社マーキュリー
所在地東京都渋谷区桜丘町1-1 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー 21階
代表者代表取締役社長 都木 聡
登録番号暗号資産交換業者(登録番号 関東財務局長 第00025号)
設立年月2017年9月
資本金2.5億円(2024年3月末現在)
加入協会一般社団法人日本暗号資産取引業協会(JVCEA)
一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会 (JCBA)
一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)
一般社団法人日本ブロックチェーン協会(JBA)
ホームページhttps://coin-trade.cc/

※このページに掲載されているプレスリリースその他の情報は、発表日現在の情報であり、時間の経過または様々な後発事象によって変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

<リスク情報について>
「CoinTrade(コイントレード)」で取り扱っている商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。なお、本プレスリリースは投資の勧誘や暗号資産の売買を推奨するものではありません。

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