楽天証券株式会社のプレスリリース
「2024年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査『新NISA 証券会社』」ランキングは、2024年1月1日から始まった新しいNISA制度を、実際に利用している全国18～74歳のお客様を対象に、オリコンがアンケート調査を実施し、7項目の集計・評価がおこなわれたもので、今回が初めての実施調査です。
このたびの第1回調査において、楽天証券は、「口座開設」、「運用のしやすさ」、「ポイントのたまりやすさ」、「提供情報」、「システム・セキュリティ」の5項目でトップの評価を受賞しました。特に、「ポイントのたまりやすさ」では、2位と3.3pt差で全項目の中で最も得点差をつけトップの評価を得ています。また、部門別ランキングの年代別では、全ての30代以上の全世代から1位の評価を受賞し、幅広い世代のお客様に楽天証券の新NISAへの高い評価をいただいたことがわかりました。さらに、レベル別では「投資初心者」の項目も1位を受賞し、新たに新NISAで資産づくりを始めた方にも高くご評価いただきました。各部門の多くの項目で1位の評価をいただいた結果、総合評価1位を受賞することができました。
NISA口座数No.1（※1）の楽天証券は、これまで以上にあらゆるお客様のお金に対する不安や悩みを解消する1つの方法として、NISAを活用した資産づくりをはじめやすく、つづけやすい環境提供に尽力しています。特に、楽天グループの強みを活かし、「楽天ポイント」での「ポイント投資」や、「楽天カード」と「楽天キャッシュ（電子マネー）」を使ったキャッシュレス＆ポイント獲得を可能にする投信積立サービス、国内株式・米国株式・投資信託による少額・積立投資サービスなど、楽天グループならではのユニークなサービスを業界に先駆けて提供しています。さらに、2023年10月からは、同種の投資信託の中で業界最低水準（※2）のコストで運用することを目指す「楽天・プラス」シリーズを対象に、残高に応じてポイントが貯まるプログラム「投信残高ポイントプログラム」を開始し、ポイントがさらに貯まりやすく、かつ、低コストで投資信託を運用できる環境を整えています。
今回の受賞は、多くのお客様にこれまでの取り組みをご評価いただけた結果と考えております。楽天証券は、今回の評価に満足することなく、引き続き、「資産づくりの伴走者」として、これから資産づくりを始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、質の高いサービス提供と拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
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「2024年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査『新NISA 証券会社』」調査について
株式会社oricon MEが発表したプレスリリースはこちらをご覧ください。
「2024年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査『新NISA 証券会社』」
https://life.oricon.co.jp/information/749/
調査概要：2024年 オリコン顧客満足度®調査 新NISA 証券会社
調査主体：株式会社oricon ME
調査方法：インターネット調査
サンプル数：3,247人
規定人数：100人以上
調査企業数：26社
定義：金融庁の認可を受けており、2024年1月1日から導入された新しいNISAを取り扱っている証券会社。
ただし、対面での口座開設・取引のみに対応している証券会社は対象外とする
調査期間：2024年4月5日～同年4月15日
調査対象者：【性別】指定なし【年齢】18～74歳【地域】全国
条件：証券会社で2024年1月1日から導入された新しいNISAの口座での資産運用や取引をおこなっている人。
ただし、旧NISA口座のみを使用している人は対象外とする
※1：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社・2024年3月末時点）」および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
※2：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品を比較（2024年7月2日、楽天証券調べ）
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
