– すぐに資産づくりに活かせる実践的な知識や、金融業界を学べる1日を提供-
楽天証券株式会社のプレスリリース
「資産づくりカレッジfor大学生」は、資産づくりの基礎知識などを提供する、大学生の方を対象にした楽天証券主催のイベントです。2024年3月30日（土）13時30分から、座学とグループワークをとおして、投資における各商品の特徴からポートフォリオの作り方など、資産づくりに活かせる実践的な知識を学んでいただけます。また、2024年3月に創業25周年を迎える楽天証券や金融業界の、変遷と今後の動向についてのセッションも予定しており、資産づくりだけでなく、金融業界分析など就職活動の参考にしていただくことも可能です。本イベントの後半には、相談コーナーを設け、セッション内容や働き方などの質問を楽天証券社員へ直接いただけるほか、その場で口座開設の手続きも可能です。「資産づくりカレッジfor大学生」の詳細は、ホームページをご覧ください。https://r10.to/hNaFNc
2022年4月より成年年齢が引き下げられ、18歳から投資信託や株式への投資が可能となり、より早く資産づくりを始めることができるようになりました。また、高校で金融教育の授業が必須となるなど、若い年齢からの金融経済教育の向上が求められています。このような背景下、2023年に新しく楽天証券に口座を開設した方の約4割が20代以下、また約8割を投資初心者が占めるなど、若年層を中心に資産形成が大衆に浸透しつつあることを実感しています。これまで以上に資産形成への興味・関心が高まる中、楽天証券では、新たに資産形成・投資を始められた方から、「最初の一歩を踏み出したその次の投資行動について不安を感じる」という声を多くいただきました。このようなお悩みを解決するべく、2022年9月より「資産づくりカレッジ」を開催し、受講したお客様からは、「投資に興味を持つ仲間の一体感のような雰囲気が感じられて楽しかった」、「次回の受講を子供にも勧めたい」など、好評を博しています。このたび、この人気のプログラムをより若年層向けに提供するべく、「資産づくりカレッジfor大学生」を実施することで、より実践的な金融経済教育向上への貢献を目指します。
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、個人のお金や投資に対する不安を軽減し、これまで以上に自分らしく豊かな人生を歩んでいけるようにサポートするため、オンライン・オフラインを含めた投資情報を提供してまいります。
-
「～投資をはじめたい学生集まれ！～資産づくりカレッジfor大学生」 開催概要
|
日時 |
2024年3月30日（土） 13時30分～17時30分 |
|
参加費 |
無料 |
|
申込方法 |
特設サイトおよび楽天証券ホームページよりお申込み |
|
申込期間 |
2024年2月22日（木）～同年3月18日（月） |
|
URL |
-
「～投資をはじめたい学生集まれ！～資産づくりカレッジfor大学生」 当日スケジュール（予定）
|
13：30～15：00 |
【座学】 ・NISA業界No.1（※）の楽天証券が語る！金融業界の変遷と今後の動向 ・証券アナリストレベルの知識を超簡単解説！ポートフォリオ理論を学ぶ ・各商品の特徴は？投資信託や株式、その他派生商品まで幅広く解説 |
|
15：20～16：50 |
【グループワーク】 ポートフォリオダービー ～グループワークで最も上昇するポートフォリオをつくろう！～ *優勝チームには賞品をプレゼント予定 |
|
16：50～17：30 |
【楽天証券社員との相談コーナー】 ・投資に限らず、普段の働き方などに関する質問にその場で回答 ・口座開設などの手続きをサポート |
（注）出演者などは予定であり、事前の予告なく変更になる可能性があります。予めご了承ください。
※：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年9月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
