【オリコン顧客満足度®調査】2019年『住宅ローン』ランキング発表

株式会社oricon MEのプレスリリース

“見えない満足を可視化する”をコンセプトに、実際に利用したユーザーの満足度調査を行う「オリコン顧客満足度®」（https://life.oricon.co.jp/）を展開する株式会社oricon ME（本社：東京都港区、代表取締役社長：小池恒）は、『住宅ローン』についての調査を実施し、本日その結果を当社サイト内にて発表いたしました。

2019年オリコン顧客満足度®調査住宅ローンランキング
⇒https://life.oricon.co.jp/rank_housingloan/

　今回で9回目となる『住宅ローン』の満足度調査。実際のサービス利用者を対象に、住宅ローンの新規借り入れ、借り換えを希望する個人に対して、自社商品を提供する銀行135社の満足度について、インターネット調査を行いました。
　調査では満足度における8つの評価項目、「商品内容」、「担当者」、「付帯サービス」、「手続き」、「金利」、「手数料・保証料」、「繰り上げ返済」、「サイトのわかりやすさ」を設定し、その結果を集計。また、総合と評価項目別に加え、「地域別」、「目的別」、「業態別」、「商品別」の結果も公開しています。

■9年連続でソニー銀行が1位を獲得

　今回1位を獲得したのは【ソニー銀行（ソニー銀行株式会社）】。調査開始時からの全ランキングの中で、初の9年連続総合１位の快挙となりました。総合のほか、「商品内容」、「手続き」、「金利」、「繰り上げ返済」、「サイトのわかりやすさ」の５つの評価項目でも1位を獲得しています。さらに、商品別では「変動金利」、「当初固定金利」、業態別では「ネット銀行」、地域別では「関東」、目的別では「新規」、「借り替え」においても1位となっています。
　実際の利用者からは、「借り換え案内時に手厚くサポートしてくれたので、スムーズに手続きできた（40代・男性）」「繰り上げ返済の手数料がないのは魅力。また金利も安い（50代・男性）」「問い合わせ時の対応がスムーズ。分かりやすい。説明が優しい。掲示板でのやり取りができるのも良かった（40代・男性）」などのコメントがありました。

　続いて2位となったのは、【イオン銀行（株式会社イオン銀行）】。「付帯サービス」の評価項目でも1位となりました。また、部門では業態別の「対面銀行」、地域別の「東海」、「近畿」、「九州・沖縄」で1位を獲得しています。
　3位には【新生銀行（株式会社新生銀行）】がランクイン。「手数料・保証料」の評価項目も1位となりました。

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『2019年オリコン顧客満足度®調査住宅ローンランキング第1位』
　　ソニー銀行株式会社ご担当者様より受賞コメント

　この度は、「住宅ローン」において9年連続でオリコン顧客満足度®調査総合第1位という評価をいただき、誠にありがとうございます。弊社は、AI（人工知能）を活用した自動審査によるスピーディーな回答やお客さま一人ひとりに対する専任のローンアドバイザーによるサ

ポートなど、お客さまの利便性を追求してまいりました。この受賞を励みとして、これからも金利等の優位性のみならず、「借りるまでのわかりやすさ」「借りた後の利便性」において、一層お客さまにご満足いただける質の高いサービスの提供に努めてまいります。

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＜オリコン顧客満足度®調査住宅ローン調査概要＞
◆回答者数：　18,178人　◆調査企業数：　135社
◆調査期間：　2019/04/11～2019/04/22、2018/05/15～2018/05/24、2017/03/30～2017/04/17
◆調査対象者　　性別：　指定なし　　年齢：　20歳以上　　地域：　全国
◆条件：過去5年以内に住宅ローンの新規借り入れ、もしくは、借り換えを行った人で、「融資（借入）を現在受けている人」を対象とする。
◆定義：住宅ローンの新規借り入れ、もしくは、借り換えを希望する個人に対して、自社商品を提供する銀行を対象。
◆ランキング名：　2019年オリコン顧客満足度®調査住宅ローン
◆URL：https://life.oricon.co.jp/rank_housingloan/

≪オリコン顧客満足度®とは≫
　約50年にわたる音楽ランキングを通じて、オリコンは目に見えない「人気」という指　標を目に見えるかたちで提供してきました。そのグループ事業として、2006年より、商品やサービスの満足度を可視化する「顧客満足度（CS）調査」を行っています。
　当調査では、実際にサービスを利用したことのあるユーザーのみを対象とした、大規模なアンケート調査を実施し、その結果をランキングとして発表。現在、さまざまな業種・業態における１４３のランキングを公開しています。
　消費者側にも企業側にも属さない第三者の中立的な立場で、「満足を可視化」=指標化し、公開することで、消費者には「生活満足度」の向上、企業には消費者に提供する「サービス価値」の向上に、役立つことを目指しています。