SMBC日興証券株式会社のプレスリリース
ＳＭＢＣ日興証券株式会社は、2月27日（月）取引分より、オンライントレード（以下「日興イージートレード」）にて、米国株式の取り扱いを開始いたします。
時価総額や取引金額が圧倒的に多い米国市場には、グローバル企業や成長性の高い企業が多数上場しており、米国株式への投資は、中長期での資産ポートフォリオの構築に欠かせないものとなっております。当社は、今回のサービスを通じて、米国市場におけるリアルタイムでの米国株式取引を可能とすることで、多様な投資機会の選択肢をお客さまに提供いたします。
当社は、今後も商品ラインアップを充実し、お客さまのニーズに応えてまいります。オンラインでのサービスもさらに拡充していくことで、幅広いお客さまの資産形成をサポートしていきます。
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日興イージートレード米国株式の魅力
【1】日本の夜間や祝日・休日でもリアルタイム取引が可能
経済指標や各企業の決算発表などのイベントがあるとき、タイミングを逃さず、米国の取引時間中にリアルタイムで米国株式のお取引ができます。また、日本が祝日・休日であっても米国市場の営業日であればお取引が可能です。
【2】業界最低水準※1の委託手数料
ダイレクトコース※2のお客さまは、1注文あたりの売買金額に対して0.495%（税抜0.45%）の委託手数料でお取引が可能です。また委託手数料の上限は22米ドル（税抜20米ドル）です。
総合コース※3のお客さまは、従来の支店の委託手数料に対して30%の割引率が適用されます。
【3】充実した投資情報サービスとレポート
米国株式相場の変化をリアルタイムで確認できるニュースや銘柄選びに役立つスクリーニング機能（USナビ）、最大1,000銘柄を登録可能な株価ボードなどのサービスを提供いたします。また、当社独自の「米国株式投資ガイド」、「米国株式ウィークリー」、「@Wall Street」、「U.S.Now」などお客さまの取引に役立つ多彩なレポートもご利用いただけます。
【4】取扱銘柄数は約2,200銘柄
NYSE、NYSE Arca、NYSE American、NASDAQに上場している株式、ETF、ADRから、当社が厳選した約2,200※4の主要銘柄をお取引いただけます。
※1 米国株式を取り扱う主要ネット証券と比較（2022年12月末、当社調べ）。
※2 ダイレクトコースは、主にパソコンやスマートフォンを使って、ご自身で情報収集やお取引を行うことで、取引コストを抑えたいお客さま向けのコースです。
※3 総合コースは、支店担当者からのアドバイスや投資情報の提供を受けながらお取引できるコースです。日興イージートレードや日興コンタクトセンターなど全てのお取引窓口をご利用いただけます。
※4 取扱銘柄数は2022年12月末の数字です。
■日興イージートレード米国株式の詳細はこちら
https://www.smbcnikko.co.jp/news/customer/2023/n_20230127_01.html
■日興イージートレード米国株式の紹介動画はこちら
当社は、「いっしょに、明日のこと。」をブランドスローガンに、今後も引き続きお客さまを中心に考え、より高い価値を提供し、信頼と安心をお届けしてまいります。
- ご留意事項
■手数料等について
米国株式の取引にかかる国内取次手数料は、委託注文の発注形態（発注経路等）に応じて異なります（例えば、オンライントレード（日興イージートレード）で注文する場合、総合コースでは売買金額に対して最大手数料率0.8855%、ダイレクトコースは最大22米ドルの委託手数料をお支払いいただきます）。また、外国取引にかかる現地諸費用（売買手数料、公租公課その他の賦課金等）は、その時々の市場状況、現地の制度、情勢等に応じて決定されますので、その金額等をあらかじめ記載することはできません。 また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします｡
上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています｡（2023年1月現在）
■リスク等について
米国株式は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等により損失が生じるおそれ（元本欠損リスク）があります。
国内非上場の外国証券（法令に基づく開示を行っているものを除きます）は、日本の法令に基づく企業内容の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。
最終的な投資決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
商号等 ＳＭＢＣ日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
