インベスコ・アセット・マネジメント株式会社のプレスリリース
インベスコ・アセット・マネジメント株式会社（代表取締役社長兼CEO：佐藤秀樹、所在地：東京都港区）は、本日2022年11月15日に、世界のベスト「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（毎月決算型）／＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）、インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）／＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）」（追加型投信／内外／株式）が2017年1月以来、70カ月連続で資金純流入となったことを発表致しました。
世界のベストは、世界の株式の中から、株式投資の王道である成長+配当+割安を追求して“世界のベスト”を厳選し投資する世界株式ファンドです。”20年超の運用実績”を持ち、投資家の方々の多彩な投資ニーズを満たすように、決算の回数と為替ヘッジの有無で、＜為替ヘッジあり＞（毎⽉決算型）/＜為替ヘッジなし＞（毎⽉決算型）および＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）/＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）の４つのファンドをそろえています。
代表取締役社長兼CEOである佐藤秀樹は「株式市場がボラティリティを高める中でも、20年を超える運用実績と、株式投資の王道、すなわち、成長、配当、割安に着目して世界の株式に厳選投資する運用手法、安定的な分配実績や4タイプのファンドをご用意していることが、投資家のニーズを捉え、この結果に結びついたものと考えています。より良いパフォーマンスをご提供できるように努めてまいります。」と述べています。
出所：インベスコ グラフ期間：2017年1月～2022年10月、月次。月間資金純流入の推移は４つのファンドの合計値になります。
毎月決算型2ファンドは2016年9月に毎月決算型に変更しており、 2017年1月より毎月の決算時に分配を行っています。年1回決算型2ファンドは2018年10月に設定しています。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。当資料では、「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（毎月決算型）/＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）」および「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）/＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）」を総称して「世界のベスト」という場合があります。
*出所：Fundmark/DLデータからインベスコ作成。アクティブ型一般投資家向け公募ファンドとは、公募型ファンドのうち、ラップ・SMA・DC等の専用ファンドおよび協会分類で定めるインデックス型ファンドを除外したものを指します。純流入額は推計値。2022年11月7日取得のデータに基づく。
当ファンドの詳細につきましては、以下特設サイトをご覧ください。
世界のベスト 特設サイト：
https://www.invesco.com/jp/ja/individual-investor/funds/featured-funds/global-best.html
以上
世界のベスト（追加型投信／内外／株式）について
インベスコについて
インベスコ・リミテッド（以下、「インベスコ」）は、「素晴らしい投資体験を通じて、人々の人生をより豊かなものにする」ことを会社の存在意義として掲げ、グローバルな運用力を提供する世界有数の独立系資産運用会社です。インベスコは、グローバル市場で培った特色ある運用力を強みとするブランドを傘下に収め、世界中の個人投資家、機関投資家などの顧客の資産運用ニーズに対し、グループの総合力を結集して包括的な解決策を提供しています。インベスコは、世界25ヵ国以上に拠点を置き、ニューヨーク証券取引所に上場しています（証券コード：IVZ）。インベスコに関する詳しい情報は、https://www.invesco.com/（英語）で入手することができます。
インベスコ・アセット・マネジメント株式会社について
インベスコ・アセット・マネジメント株式会社は、「素晴らしい投資体験を通じて、人々の人生をより豊かなものにする」ことを会社の存在意義として掲げ、グローバルな運用力を提供する世界有数の独立系資産運用会社インベスコの日本拠点です。インベスコ・アセット・マネジメント株式会社は、内外の公的年金・企業年金、事業法人、銀行や保険会社など機関投資家を対象に、株式や債券などの伝統的な投資戦略からオルタナティブなど非伝統的な投資戦略まで幅広い商品およびサービスを提供しています。また、銀行・証券会社・保険会社などを通じて個人投資家向けの投資信託およびサービスを提供しています。インベスコ・アセット・マネジメント株式会社に関する詳しい情報は、https://www.invesco.com/jp/ja/で入手することができます。
その他の留意事項
当資料はインベスコ・アセット・マネジメント株式会社が設定･運用する投資信託についてお伝えすることのみを目的として作成したプレスリリースであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料は信頼できる情報に基づいて作成されたものですが、その情報の確実性あるいは完結性を表明するものではありません。分析の際の仮定は変更されることもあり、それに伴い当初の分析の結果と差異が⽣じる場合があります。当資料で詳述した分析は、⼀定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意⾒などは特に記載がない限り当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。ファンドの購⼊のお申し込みの場合には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）を販売会社よりあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託は預⾦や保険契約と異なり、預⾦保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録⾦融機関は投資者保護基⾦には加⼊しておりません。ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。ファンドは、実質的に国内外の値動きのある有価証券など（外貨建資産には、為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運⽤による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。