マネックス証券株式会社のプレスリリース
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：清明祐子、以下「マネックス証券」）は、本日2022年10月19日（水）に投資情報メディア「マネクリ」が4周年を迎えたことをお知らせします。また4周年を記念し、中高生を対象に「お金」をテーマにした金融川柳を募集するキャンペーンを実施いたします。
■背景
「マネクリ」は最新のマーケット情報から投資初心者向けのコンテンツまで、多数の投資情報コンテンツを集約した投資情報メディアで、マネックス証券が運用しています。2018年10月に開設し、今年で4周年を迎えることができました。
世界情勢の急速な変化や相場の大幅な変動を受けて個人の価値観やライフスタイルにも変化が起こっている中、「マネクリ」はお金と向き合う上で必要な情報をタイムリーに発信し続けてきました。2022年4月には、高校家庭科の授業で金融経済教育が始まり、成人年齢も18歳に引き下げられるなど、金融や投資に関する情報の需要は高まっています。今後も「マネクリ」は時代の変化に応え、更に投資教育などのコンテンツなどにも注力しながら、個人がより前向きな未来を描けるようにサポートすることを目的とし、「お金を学び、マーケットを知り、未来を描く」というキャッチフレーズに則り、活動を進めてまいります。
この度、4周年を記念し、豪華景品がもらえる中高生対象のキャンペーンを実施します。「お金」をテーマにした金融川柳を募集、また、普段思っているお金に関する質問を受け付け、後日マネクリ内で教育コンテンツとして解説します。
■「マネクリ」とは
マネー情報のクリップ「マネクリ」は、信頼できる100名弱の社内外アナリストや専門家の記事を全て無料で公開しています。マーケット・投資の最新情報の他、資産形成、年金、家計、節約、相続、金融教育など人生に必要なお金の知識や考え方をお届けするメディアです。
詳細はウェブサイト（https://media.monex.co.jp/）をご覧ください。
■データでみる「マネクリ」
開設から4年が経ち、オウンドメディアとして成長してきた「マネクリ」をデータで振り返りました。
（1）PV数
スタートした頃の2018年11月と2022年9月の数値を比較したところ、PV数は約4倍に成長しました。
（2）掲載記事
月に平均200本、年間約2,500本の記事を掲載しています。公開した記事は合計20,000本を超え、立ち上げ
時には22名だった執筆者（チーム含む）は97名まで増えました。
（3）マネクリを読んでいるお客様
2022年9月時点で44 歳までのユーザー数が約2/3となっており、「貯蓄から投資へ」というスローガンが
掲げられる中、これから将来のためにお金を準備していく必要のある層の投資・資産運用に対する情報取得
ニーズに応えられていることがうかがえます。
（4）人気記事ランキングTOP5
2022年1月から9月に公開された記事のPVトップランキングを見ると、扶養控除に関する節税の記事が1位と
なりました。また、ここ数年で人気が高まっている米国株に関連する記事が2位、4位、5位とランクインしま
した。また、今年3月からのドル高、円安トレンドで為替の記事が3位となっています。
詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2022/20221019_01.html）をご覧ください。
■「金融川柳」募集キャンペーン
マネクリ4周年を記念し、豪華景品がもらえる中高生対象のキャンペーンを実施します。
概要：お小遣い、消費税など、「お金」をテーマにした金融川柳を募集します。応募作品の中からマネクリ編集
チームが優秀作品として選んだ川柳は、後日マネックス証券ウェブサイト（最新情報）で発表します。
また、普段思っているお金に関しての質問も一緒に受け付け、マネクリ内で解説します。
期間：2022年10月19日（水）～2022年11月18日（金）
対象：全国の中学生、高校生、高専生
景品：最優秀賞1名 「Nintendo Switch」
※Nintendo Switchのロゴ・ Nintendo Switchは任天堂の商標です。
優秀賞2名 「スプラトゥーン3 」©Nintendo
マネクリ賞5名 「図書カードNEXT 3,000円分」
詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2022/20221019_02.html）をご覧ください。
以上
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会