楽天証券のプレスリリース
楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2022年9月10日(土)より、投資初心者の方の資産づくりをこれまで以上にサポートするため、新たに「資産づくりカレッジ」を開講することをお知らせします。
「資産づくりカレッジ」は、1年間、各種オンラインセミナーやメールプログラムを通じ、資産形成の本質を理解しながら、投資デビューの次のステップや、ゴール設定の仕方、その達成方法などを学べるプログラムで、楽天証券の口座をお持ちの方であれば、どなたでも無料で参加可能です。第1弾として、2022年9月10日(土)午前10時より、「資産づくりカレッジ」の開講式を行います。開講式では、本プログラムの内容や今後のオリエンテーションについてのご説明に加え、一橋ビジネススクール教授の楠木 建氏から、投資のマインドセット形成について特別授業をいただくほか、人気YouTubeチャンネル「BANK ACADEMY」の小林 亮平氏に、投資デビューの次のステップに向けた情報の見極め方などをお話いただく予定です。開講式以降は、約2カ月毎にオンラインセミナーを実施するほか、参加者限定のオリジナルメールプログラムの配信を予定しており、1年を通じて継続的かつ体系的に、投資に関する知識を習得できる環境を提供していきます。また、プログラム内には、参加者が投資に関する疑問や悩みを共有するなど、同時期に投資を始めたお客様同士の考えにも触れられるセッションも予定しています。
近年、自助努力での資産形成の重要性が高まる中、楽天証券では個人の資産づくりをサポートとするべく楽天グループの強みを活かした各種サービス展開を進めています。また、楽天証券で実施した各種セミナーやアンケートでは、「つみたてNISAやiDeCoの次は何をしたらいいのか」、「相場変動時にこのままS&P500連動型の投資信託で運用を続けていいのか」、「自分にあった運用方法が知りたい」など、お客様から多くのお悩みをお寄せいただきました。楽天証券では、これらの背景を受け、個人の方が自身でお金について考える習慣づくりができるよう、2022年7月に「楽天Kobo」との連携サービスや、スマートフォン向け情報配信アプリ「トウシル」のポイントプログラムなどを開始しました。今回開講する「資産づくりカレッジ」を通じて、より一層、投資初心者のお客様に寄り添った資産づくりをサポートできるよう取り組んでまいります。
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、「投資を生活の一部」として活用いただけるよう、若年層や投資初心者の方を中心としたお客様の資産づくりにおいて「はじめる」から「つづける」までをより一層サポートし、さらなるサービス拡充に取り組み、お客様の満足度向上に努めてまいります。
- 「資産づくりカレッジ 開講式」 開催概要
特設サイト: https://www.rakuten-sec.co.jp/web/lp/asset_college/
・日時:2022年9月10日(土) 10時00分~12時00分(予定)
・参加費:無料
・申込方法:特設サイトおよび楽天証券ホームページよりお申込み
*楽天証券の口座をお持ちでない方は、事前に口座開設が必要です
・申込期間:2022年8月2日(火)~2022年9月8日(木)
・視聴方法:オンラインでのライブ配信
*詳細はお申込みいただいた方に後日お知らせします
- 「資産づくりカレッジ 開講式」 当日スケジュール(予定)
10:00~10:40 | 「投資のマインドセット形成のための『逆・タイムマシン経営論』」楠木 建氏(一橋ビジネススクール教授) |
10:40~11:00 | 「資産づくりカレッジで何が学べる?」山口 佳子(楽天証券 アセットビジネス事業部) |
11:00~11:40 | 「資産形成2年生へ。情報の波に飲み込まれない秘訣とは?(仮)」
小林 亮平氏(YouTubeチャンネル「BANK ACADEMY」運営) |
11:40~12:00 | 今後のプログラムのオリエンテーション山口 佳子(楽天証券 アセットビジネス事業部) |
(注)上記内容・出演者は予定であり、事前の予告なく変更になる可能性がありますので、予めご了承ください。
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会