同志社大学・大和総研 データサイエンス分野における包括的教育研究協力協定 調印式を行いました。

同志社大学のプレスリリース

同志社大学(学長:松岡 敬)と株式会社大和総研(代表取締役社長:草木 頼幸、本社:東京都江東区、以下「大和総研」)は、ビジネスドメインとデータサイエンススキルを併せ持つ人材育成の推進を目的として、今後の更なる連携強化を目指し、データサイエンス分野等における包括的な教育研究協力に関する協定を締結し、6月10日同志社大学今出川キャンパスにおいて調印式が行われました。

調印式には、草木頼幸 大和総研代表取締役社長、中島大 同常務執行役員、松岡敬同志社大学長、植木朝子 同副学長(教育担当)が出席しました。協定書署名の後、草木社長からは「大和総研は、大和証券グループに対して、最新のテクノロジーを駆使したソリューションを提供してまいりました。その中で培ってきた、データサイエンスに関わる知見を存分に活かし、今回の教育研究協力に取組む所存です。同志社大学との連携を通じて、最先端のデータサイエンスに関わる人材の育成を目指し、日本の情報技術の益々の発展のため、新たな価値の創出に努めてまいります」と、また松岡学長は「同志社大学は自然科学の対象ではなかった「文化」を「データサイエンス」の手法で探究する文化情報学部および文化情報学研究科を我が国の中でも先駆けて設置し、文理融合型のデータサイエンス教育に注力してきました。本日の協定締結を機に大和総研の力添えを得て、文理融合教育モデルを全学展開し、人間の積み重ねてきた知見と最先端テクノロジーが融合する新たな課題解決スキームの構築を目指していきます」とそれぞれ決意を述べられました。

今回の協定締結は、ビジネスドメインとデータサイエンススキルを併せ持つ人材の育成を推進するものです。テクノロジーの進展が急速に進むなか、コアとなる最先端サービスの改善のためには、データからビジネスまでを一貫して最適化できるデータサイエンティストが必要です。そこで、常に最新の技術がアップデートされるデータサイエンス分野と、金融に関するビジネスドメインの両方のスキルを併せ持つ人材の育成のために、産学連携が効果的と考え、今回の協定締結に至りました。