マニュライフ生命保険株式会社のプレスリリース
マニュライフ生命保険株式会社（取締役代表執行役社長兼CEO：吉住公一郎、本社：東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」）は、外貨建定額個人年金保険 ペットネーム『ライフタイム・カレンシー』を、1月21日より株式会社栃木銀行（取締役頭取：黒本淳之介）を通じて発売いたします。
生き方や働き方が多様化するなか、マニュライフ生命は、皆さまが自ら積極的に行動して未来を切りひらいていくことを応援していきたいと考えています。そして、自分らしい、これからの生き方を「Life 2.0」と名付けました。マニュライフ生命は、リタイアメント・ソリューション・プロバイダーとして皆さまの健康で豊かな「Life 2.0」をサポートするため、今後も先進的な商品の開発に取り組んでまいります。
『ライフタイム・カレンシー』の特長
（詳細は別紙および右記URLを参照：https://www.manulife.co.jp/lifetimecurrency-fi）
1. 最短で契約日の2ヵ月経過後から契約通貨建ての年金を一生涯にわたってお支払いしますので、すぐに年金をご活用いただくことができます。
2. 年金の合計額は、年金原資*1（契約通貨建て）の130％または110％のいずれかを最低保証*2。 お客さまの「ふやしながら受け取りたい」というニーズにお応えします。
3. 年金支払期間中に被保険者がお亡くなりになった場合でも、年金の合計額が保証金額に達するまで、年金受取人が年金を受け取れます*3。
4. ご契約時に契約通貨(米ドル・豪ドルのいずれか)と据置期間（0年～5年（1年単位））を選択いただき、契約日に設定されている積立利率で運用します。
5. 保険料は5種類の通貨（円・米ドル・豪ドル・ニュージーランドドル・ユーロ）のうちいずれかを選択し、お払い込みいただけます。契約通貨と異なる通貨の選択も可能です。
＊1 年金支払開始日前日の積立金額です。ただし、据置期間が0年の場合は、一時払保険料相当額となります。
＊2 年金の合計額として、年金原資（契約通貨建て）の130％または110％のいずれかが最低保証されるのは、保証金額（被保険者の生死にかかわらずお支払いする年金の合計額）に達するまで年金をお支払いした場合です。
＊3 この保険は、年金支払期間中に被保険者がお亡くなりになった場合の一時金（死亡一時金）のお取り扱いがありません。
マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、130年の歴史を持ち、カナダを本拠とする大手金融サービスグループ、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（マニュライフ）のグループ企業です。プランライト・アドバイザー（自社営業職員）、金融機関、代理店の3つの販売チャネルを通じて、法人ならびに個人のお客さまへ、先進的な商品と質の高いサービスを提供しています。詳細はホームページ（www.manulife.co.jp）をご覧ください。自分らしい、これからの生き方「Life 2.0」を応援する、マニュライフ生命公式フェイスブックページ「Life 2.0ガイド by マニュライフ生命」（https://www.facebook.com/Life2.0.ManulifeJapan）、Twitter（https://twitter.com/ManulifeJapan）でも情報発信しています。
「Life 2.0」とは
人生100年時代と言われ、生き方や働き方が多様化する現在において、マニュライフ生命は、皆さまが自ら積極的に行動して未来を切りひらいていくことを応援していきたいと考えています。そして、自分らしい、これからの生き方を「Life 2.0」（ライフ2.0）と名付けました。「Life 2.0」のかたちは、人それぞれです。マニュライフ生命は、保険会社ならではの多面的な発想と先を見通すプランニングで、皆さまの健康で豊かな「Life 2.0」の実現をお手伝いします。詳しくはこちらLife 2.0ガイド（https://life2.0guide.jp/）をご覧ください。
<『ライフタイム・カレンシー』 別紙>
【「保険料円入金特約A型」を付加した場合のご契約例 イメージ図】
●契約通貨／豪ドル●契約年齢（性別）／70歳（男性） ●円で払い込まれた金額／800万円
●「保険料円入金特約A型」の為替レート／1豪ドル＝80円 ●一時払保険料／100,000豪ドル
●積立利率／年1.55％
下図は仮定の積立利率等を使用して作成したものです。実際には契約日に設定されている積立利率等が適用されるため、記載の数値はご契約により異なります。
※一部解約がなかった場合です。また、取引にかかる費用や税金は考慮しておりません。
※基本保険金額とは、死亡給付金をお支払いするときに基準となる金額で、一部解約がない場合、一時払保険料と同額になります。
※2019年1月現在。外貨のお取り扱いによりご負担いただく費用は、将来変更されることがあります。