チューリッヒ生命のプレスリリース
フレックスや在宅勤務など新しい「働き方」が世間に浸透してきたタイミングで、新型コロナウイルスの感染が拡大。緊急事態宣言の影響もあり、この1年間でビジネスパーソンの働き方は大きく変わり、多くの企業で新制度の導入や従来制度の変更が行われました。
そのような環境下で、チューリッヒ生命は全国1,000人のビジネスパーソンを対象に、今年で5回目となるストレスに関する調査を実施しました。現在ビジネスパーソンが抱えるストレスの要因に加え、働き方に関する新たな制度の導入とそれに伴うストレス、コロナが落ち着いた後にやりたいことなどを多岐にわたり調査しました
・ポイント１ ビジネスパーソンのストレス要因の第1位は昨年に続き「給与・賞与（金銭面）」
ビジネスパーソンが勤務先においてストレスを感じる1番の原因は、「給与・賞与（金銭面）」が昨年に続いて1位になりました。金銭面をストレスの原因と選択した理由として、「業務量に対して給与が安い」、「年功序列で給与が決まり上がらない」など、コロナ禍と関係のないものから、「休業により収入減少」、「シフト削減」などコロナ禍の影響を受けたものまで幅広い回答がありました。
・ポイント２ 「在宅勤務」制度を使用できる人は約4割。ただし、20代女性の過半数は在宅勤務がストレスの原因
新型コロナウイルスの発生前（2019年12月以前）から、「在宅勤務」を実施していると回答した人は19.3%でしたが、昨年の感染拡大以後に「在宅勤務」を使用できるようになった人は19.9%いるため、現在「在宅勤務」を選択できる人は全体で39.2％を占めています。また、女性は低い年代ほど「在宅勤務」にストレスを感じやすく、20代女性の54.3％は在宅勤務がストレスの原因になっています。
・ポイント3 自粛不要になったら最もやりたいことは、「旅行」が全体の52.5%
新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き、自粛をする必要がなくなった時に最もやりたいこととして「国内旅行」が37.0％、「海外旅行」が15.5％という結果となり、全体の52.5%が「旅行」を選択しました。
【調査概要】
1. 調査の方法：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」のシステムを利用したWEBアンケート方式で実施
2. 調査の対象：アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳～59歳の有職者を対象に実施
3. 有効回答数1,000人（20代・30代・40代・50代、男女：各125人）
4. 調査実施日2021年5月27日（木）〜2021年5月28日（金）
※ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査2020 (https://www.zurichlife.co.jp/aboutus/pressrelease/2020/20200423)
※ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査2019 (https://www.zurichlife.co.jp/aboutus/pressrelease/2019/20190424_01)
※ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査2018 (https://www.zurichlife.co.jp/aboutus/pressrelease/2018/20180516)
※ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査2017 (https://www.zurichlife.co.jp/aboutus/pressrelease/2017/20170525)
仕事をする上で「最もストレスを感じる要因」を尋ねたところ、「給与・賞与（金銭面）」が22.5%で最も多く、2年連続で収入や給与など金銭に関わる項目が1位となりました。
「給与・賞与（金銭面）」を選んだ人は、「業務量に対して給与が安い」、「年功序列で給与があまり上がらない」など会社の給与評価制度などを理由に挙げているほか、「コロナにより給与・賞与が減った」、「休業した」などコロナ禍を理由に挙げている人もいました。
昨年と比較し、「上司との人間関係」をストレスの原因と回答した人の割合は減少しましたが、「上司・部下以外の社内の人間関係」、「取引先等の社外の人間関係」（2021年調査結果：5.9％）、「部下との人間関係」（同：4.2％）は増加しています。「上司・部下以外の社内の人間関係」が増加した中には、コロナ禍で出社が難しくなったことで「意思疎通ができない」、「顔を見て話せない」などをストレスの原因に挙げている人がいました。「上司との人間関係」においては、「パワハラがある」、「感情の起伏が激しい」などが挙げられ、「部下との人間関係」では、「世代間のギャップに悩む」、「パワハラにならない指導のやり方がわからない」などコミュニケーションに関する理由が多く挙げられました。
在宅勤務が浸透したことにより、「家族との関係」（3.0％）をストレスの要因とした人の中には、「リモート会議中に生活音が入る」、「仕事のための光熱費が自己負担」など私生活と仕事の境目がなくなることをストレスに感じている人もいます。また、親の介護や子供の通院などで休みを調整する必要があると回答した人もいました。
新型コロナウイルスの影響により感じる仕事のストレスを尋ねた結果、ストレスの原因として、「業務上のコミュニケーションがとりづらい」と回答した人が20%と最も多く、在宅勤務などの導入により職場で顔を合わせる機会が減ったことなどが背景にあると考えられます。
また、通勤やオフィスで感染するリスクをストレスと感じる人も34.3％いました。
新型コロナウイルスの感染拡大前から、どのような働き方に関する制度が導入されていたかを尋ねたところ、「在宅勤務」が19.3％で最も多い回答となりました。「時短勤務」（16.0％）、「フレックス」（15.9％）と続くものの、「導入していた制度はない」と回答した人が55.8%で最も多い結果となっていました。
新型コロナウイルスが感染拡大する前から導入していた制度の中で、ストレスの原因として最も多く挙げられたのは、「収入が減ったこと」（21.0%）でした。普段の仕事でストレスを感じる原因についても金銭面が1位だったため、「働き方」が見直されたことにより残業が減ったことなどが影響したと考えられます。
また、働き方に関する制度に対して、「ストレスを感じていない」と回答したのは38.7％となっており、約6割のビジネスパーソンが導入した制度にストレスを感じていることがわかります。
新型コロナウイルスの感染拡大がはじまって1年以上が経過しましたが、働き方に関する制度やビジネスパーソンが抱えるストレスにどのように変化があったのでしょうか。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響により新たに導入された制度や変更された制度を尋ねました。
「在宅勤務制度」を新型コロナウイルスの感染拡大前から「導入していた」と回答した人は19.3％（Q3より）いました。さらに、感染拡大後に導入したと回答した人が19.9％となり、全体で39.2％の人が「在宅勤務」を選べるようになりました。
通勤時間に幅を持たせ、分散して出社ができるように「フレックス制度」の内容が変更され、より柔軟に制度を利用できる人も増えたようです。
ストレス緩和につながった制度について尋ねた結果、最も多い回答は「在宅勤務制度」（36.4％）でした。Q2の結果から、オフィスや通勤経路での感染リスクをストレスと感じている人には、人との接触を減らせる「在宅勤務制度」がストレス緩和につながったと考えられます。しかし、「ストレス緩和につながった制度はない」（43.8%）と回答した人が最も多く、働き方に関する制度の導入や、変更がストレス緩和につながっていないと考える人も多い結果となっていました。
新型コロナウイルスの感染拡大前から導入していた制度や、感染拡大後に導入・変更した制度の中で最も多い回答として挙げられたのは「在宅勤務」です。しかし、40.6%が在宅勤務について「ストレスを感じる」と回答していました。原因として、「家族がすぐ近くにいる」、「業務を行う機材が整っていない」などが考えられます。また、「通勤することをストレス」と考える人は在宅勤務にストレスを感じていない傾向にあるようです。
女性20代では半数以上が在宅勤務に「ストレスを感じる」と回答していますが、女性50代では32.6%にとどまりました。ライフステージの変化により、在宅勤務の方が家事をスムーズに進められると考える人が多くいるのではないかと考えられます。
ストレス発散方法を、新型コロナウイルスの感染拡大以前、以後とそれぞれ尋ねたところ、「睡眠・休息をとる」が感染拡大前後ともに1位でした。前後で最も大きな変化が出たのは、「旅行へ行く」（マイナス24.6％）。次いで「買い物をする」（マイナス13.1％）でした。緊急事態宣言の発出などで外出を自粛しなくてはならない状態が続いたことがこの結果につながったと考えられます。
感染拡大以後で「その他」を選んだ人のストレス解消法は、「ゲームをする」、「動画を見る」、「車の中で歌う」など、人と接しないものが多く挙げられていました。「ストレス発散方法はない」と答えた人はコロナ禍で増加しており、ストレスを蓄積している人が多くいると考えられます。
【性別比較】
さらに、ストレスの発散方法を性別で比較してみると、男性は新型コロナウイルスの感染拡大前後でTOP3の項目、順位に変化がないことがわかりました。また、女性もTOP3の項目には変化はありませんでした。
性別における大きな違いは、「お酒を飲む」ことがストレスの発散につながる人は男性に多く、女性は「美味しいものを食べる」ことがストレスの発散につながることがわかります。
新型コロナウイルスの感染拡大が収まり、自粛する必要がなくなった後に一番したいこととして挙げられたのは、「国内旅行」（37.0%）、次いで「海外旅行」（15.5%）となり、全体の52.5％が旅行を望んでいる結果となりました。
性別で比較すると、女性は「海外旅行」、「観劇」のような非日常の体験を望んでおり、男性は「外食、会食」、「BBQなどのアウトドア」など飲食を楽しみたいという回答が多くありました。Q8【性別比較】において、女性はコロナ禍におけるストレス発散方法に「美味しい物を食べる」を選んでいたため、収束後にしたいこととして飲食の場を選ぶ人が少なかったと考えられます。
ワクチン接種の希望を尋ねたところ、希望する人が全体の63.8%でした。
年代別で比較すると、20代は「希望する」と回答した人が約6割おり、年齢を重ねるごとに接種希望率が高くなることが判明しました。なお、接種を「希望する」と答えた人の中では「感染したくない」、「重症化したくない」という意見が多く挙げられていました。一方、「希望しない」と答えた人の多くは「副反応が怖い」という意見が年齢問わずありました。
チューリッヒ生命保険株式会社について
チューリッヒ生命保険株式会社は、チューリッヒ・インシュアランス・グループの日本における生命保険事業の主要拠点として1996年に開設した日本支店の会社形態を日本法人へ変更し、2021年4月より営業しています。多くの働き盛りの世代の方々に、「革新的な保障性商品」と「高品質なサービス（Z.Q.:チューリッヒ・クオリティー）」を乗合代理店、銀行窓販およびインターネットなど、「お客様にとって利便性の高い選択権の活かせるチャネル」を通じて、ご提供しています。
チューリッヒ・インシュアランス・グループについて
チューリッヒ・インシュアランス・グループは、グローバル市場および各国市場において幅広い商品ラインアップを揃える世界有数の保険グループです。スイスのチューリッヒ市を本拠に1872年に設立され、およそ55,000人の従業員を有し、世界215以上の国と地域で、個人、そして中小企業から大企業までのあらゆる規模の法人およびグローバル企業のお客様に、損害保険および生命保険の商品・サービスを幅広く提供しています。持ち株会社であるチューリッヒ・インシュアランス・グループ社（銘柄コード：ZURN）はスイス証券取引所に上場しており、米国においては、米国預託証券プログラム（銘柄コード：ZURVY）のレベル１に分類され、OTCQXにて店頭取引されています。チューリッヒグループに関する詳しい情報はwww.zurich.comをご覧ください。