マネックス証券株式会社のプレスリリース
マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：清明祐子、以下「マネックス証券」）は、本日2020年9月17日（木）に、独自の投資情報メディア「マネクリ」をリニューアルいたしましたので、お知らせいたします。
■背景
「マネクリ」は最新のマーケット情報から投資初心者向けのコンテンツまで、各種アナリストレポート、市況概況、他多数の投資情報コンテンツを集約し、スマートフォンでもパソコンでも見易くレイアウトされた投資情報メディアです。マネックス証券は、独自のオウンドメディアとして2018年10月からこの「マネクリ」を運営しています。
世界情勢の急速な変化や相場の大幅な変動、個人の価値観の多様化やライフスタイルにも変化が起こっている中、「マネクリ」ではお金と向き合う上で必要な情報をタイムリーに発信しています。また、新規の個人投資家の増加に伴い、投資初心者に役立つ情報も積極的に配信しています。2018年10月の公開から間もなく2年となりますが、ページビュー（以下、PV）数は増加し、若年層の読者も着実に増えています。
時代の変化に応え、個人がより前向きな未来を描けるようにサポートすることを目的として、「お金を学び、マーケットを知り、未来を描く」というキャッチフレーズでリニューアルいたしました。
■リニューアル概要
（1）TOPページのレイアウトを一新
新たに、新着、人気、特集、初心者、ライフデザインのナビゲーションを追加し、読者の皆様が、
「今、読みたい、今、知っておきたい情報」を直感的に探しやすいようにしました。
（2）新連載の開始
投資未経験者の方や若年層が投資をゼロから学べる、新連載も開始いたします。
株主優待のススメ 達人に学ぶ「お金の流儀」
■キャンペーン
「マネクリ」のリニューアルを記念し、どなたでも応募できるオープン懸賞キャンペーンを実施いたします。
概要：期間中に、ウェブサイトで指定している「マネクリ」の記事を読み、キーワードを見つけてご応募いただい
たお客様の中から、抽選で30名様に「株主優待体感セット」をプレゼントいたします。
期間：2020年9月17日（木）～2020年10月4日（日）
賞品：日本マクドナルドホールディングス、ライオン株式会社、株式会社日本取引所グループの株主優待相当商品
■データでみる「マネクリ」
（1）PV数
従来ウェブサイト内の各所に掲載されていたコラムやレポートを「マネクリ」に集約して提供したこと、
そして情報発信を強化したことにより、PV数は2年で3倍になりました。
（2）新規ユーザー
新規ユーザーのアクセスは1年で3倍に。
（3）掲載記事
毎月平均200本以上の記事が掲載されています。2020年9月8日（火）には15,000本目の記事を公開しまし
た。これまで、66名（チーム含む）の執筆者に記事を執筆いただいており、連載の種類も33種類（2018年 10月時点）から62種類まで増えています。
（4）各記事を閲覧する際に利用している端末
2020年8月時点でユニークユーザー（以下、UU）の67%がスマートフォンで閲覧しています。今回のリニ
ューアルでは今以上に、スマートフォンでも読みやすくなるようにユーザーインターフェースを改善し、隙
間時間や移動時間等にも手軽に情報収集していただけるようになりました。
（5）読者層
「マネクリ」は2020年8月時点で45歳までの読者（UU）数が58%と半数を超えており、これから将来のた
めにお金を準備していく必要のある、若年層の投資・資産運用に対する情報取得ニーズに応えられているこ とがうかがえます。また、女性の読者も約3割を占めるようになり、以前よりも投資・資産運用に関心を持つ
割合が増えてきています。
マネックス証券は、個人投資家の皆様が前向きな未来を描けるようにお金に関する情報発信を強化することを通じて、お客様の資産形成を全力でサポートしてまいります。
今後もマネックス証券は、2018年11月にマネックスグループが発表したブランドステートメント「For Creative Minds」に掲げる、従来の枠組みを超えた新しい発想や視点に基づき、創造性を携えて、新しい「お金の未来」を常に提案してまいります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2020/20200917_02.html）をご覧ください。
以 上
【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会