Square Reader、主要電子マネーに対応

新型コロナウイルス感染症の流行で、現金のやり取りや決済端末などに触れることなく、スマートフォンやカードをかざすだけで決済ができるApple Payや Google Pay™、非接触ICを搭載した各カードブランドのタッチ決済（コンタクトレス決済）の利用が増えています。Square Readerは、NFC Type A/BとFelicaに対応しているため、事業者は、コンパクトなSquare Readerがひとつあれば、現在日本で主流となっている交通系電子マネーに代表される電子マネーの支払いにも、今後日本でも普及が見込まれるタッチ決済にも、また日本で発行されているクレジットカード、デビットカード、プリペイドカードそしてSuicaを設定したApple PayやGoogle Payにも対応できます。

Squareの電子マネー対応にあたり、試験運用にご協力いただいたMikkeller Tokyo（ミッケラートウキョウ）のマネージャーの木戸さまには、試験運用後、次のコメントをいただきました。

「withコロナの中で、非接触で決済できることは従業員にとってもお客さまにとっても、間違いなく現金より安心感があります。Squareはアプリのデザインや操作手順がシンプルで使いやすく、ガジェットに詳しくないスタッフでも使えています。電子マネーは、現金決済より100倍はスムーズで、お金のやりとりのないことで清潔で釣り銭の渡し間違いもなくて最高です」

Squareは、事業者の業種や売上規模に関わらず決済手数料が明朗で、入金が最短翌営業日であること、決済端末Square Readerが手頃な価格でコンパクトなことから、個人で営む小売店や飲食店、美容サロンなどの固定店舗はもちろん、移動店舗や展示即売会など、全国のさまざまな商いで使われています。Squareが今回、電子マネーに対応することにより、交通系電子マネー、iD、QUICPay+ の取り扱いが、小規模店舗にとってこれまで以上に身近なものになります。

今回対応する電子マネーのうち、特に交通系電子マネーは数あるキャッシュレス決済の中でも最もスピーディで手軽にお支払いをすることができ、その利用者数は毎年右肩上がりで伸びています。現在、エキナカ・マチナカの店舗を中心に、全国約100万の店舗でご利用いただけますが、Squareの加盟店が加わることによって、交通系電子マネーを支払いに使える場所が大幅に増える見込みです。

Squareは、今後も時代の変化に合わせ、事業者に必要とされるツールを開発提供してまいります。

※1 今回電子マネーに対応したSquare Readerは、2019年3月26日以降にSquare Shop、または正規取扱店舗にてご購入いただいた7cm四方の決済端末です。イヤフォンジャックに挿してご利用になるICカード対応リーダーは、電子マネー対応の予定はございません。
※2 一部対象外の事業者を除く。現時点では、タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済のご利用はできません。
※3 電子マネーを受け付けるには、管理画面「Squareデータ」にて電子マネーを有効化する必要があります。有効化に要する日数は電子マネーブランドにより異なります。詳しくは、電子マネーに関するヘルプセンターをご確認ください。

Suicaは東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。
Apple PayはApple Inc.の商標です。
Google Pay は Google LLC の商標です。
QUICPayとQUICPay＋は、JCBの登録商標です。
iDは、株式会社ＮＴＴドコモの商標です。

Squareについて
Squareは、商売の立ち上げから事業の成長まで事業者をサポートするサービスやツールを開発しています。Squareを使えば、事業者はかんたんにクレジットカードや電子マネー決済を受け付けることができ、売上は最短翌営業日に入金されます。Square POSレジは、レジ機能に加え、売上の記録や分析、在庫管理、複数店舗管理、従業員管理など、事業者にとって必要なツールを一式そろえた無料アプリです。Square, Inc.は、2009年に設立、本社をサンフランシスコに構え、米国とカナダ、日本、オーストラリア、英国でカード決済サービスを提供しています。Square株式会社は、Square, Inc. の日本法人です。Square, IncおよびSquare株式会社の詳細は、square.co.jpをご覧ください。