コロナ禍で決済に対する消費者の意識はどうなった?

コイニー株式会社のプレスリリース

スマートフォンやタブレット端末を使ったお店のキャッシュレスサービス「STORESターミナル(ストアーズ ターミナル)」を展開しているコイニー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:卜部宏樹、以下コイニー)は、キャッシュレス決済に関する利用状況の調査を実施しました。本調査の結果についてお知らせいたします。

新型コロナウイルス感染症の対策としてソーシャルディスタンス(社会的距離)の呼びかけがおこなわれる中で、実店舗でのお会計においても、フェイスシールドの着用やキャッシュレス決済の推奨など、人と人との接触を減らすための対策がとられています。

緊急事態宣言が解除され実店舗への来店頻度が増える中で、「支払いに対する消費者の意識は変化しているのか」について、コイニーは2020年6月に国内の10代から70代の男女839人を対象に「キャッシュレス決済に関する利用状況の調査」を実施しました。

【キャッシュレス決済に関する利用状況の調査 アンケート結果サマリー】 (一部抜粋)

・約10人に8人がお会計時に新型コロナウイルス感染症を意識
・新型コロナウイルス感染症以降、約3割が実店舗でキャッシュレス決済を利用する機会が増えた
・実店舗で利用されている決済は、現金とクレジットカードが同じ割合を占める
・今後もクレジットカードの利用意向が高く、現金の利用意向は下がる
・主な利用シーンはスーパーやコンビニなど日常のお買い物
・キャッシュレス決済が使えたらいいのにと思うシーンは、飲食店(ランチ)と病院・調剤薬局が上位
・キャッシュレス決済に対応したお店を約6割の方が意識下で選択している

本調査に関する詳しい内容はこちら
https://coiney.com/action/research/research2020-06

今後もコイニーでは、お店のキャッシュレスサービス「STORESターミナル(旧Coiney)」の拡張に加え、事業者の方に必要な情報をお届けできるようサービスを展開していきます。