株式会社マネースクエアのプレスリリース
便利なアンケート機能により、お客様一人ひとりへ適切な情報をお届けします。
「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに、FX・CFD の自動売買を通じて中長期的な資産形成環境をご提供する株式会社マネースクエア(本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：相葉 斉、以下「当社」)は、このたび、当社LINE公式アカウント「マネースクエア公式アカウント」を9月下旬にリニューアルいたしましたので、お知らせいたします。
概要
これまで「トラリピ公式アカウント」と「マネースクエア公式アカウント」の2つのアカウントを運営してまいりましたが、このたび、「トラリピ公式アカウント」を、「マネースクエア公式アカウント」へ統合いたしました。アカウントを一本化することで、お客様が複数のアカウントを使い分けることなく、セミナーやキャンペーン、お役立ち情報などをまとめて受け取れるようになりました。今後は、はじめてトラリピや当社を知ったお客様から、すでに当社でお取引いただいているお客様まで、より充実した情報をお届けしてまいります。
また、アンケートにご回答いただきますと、お客様のご状況やご関心に合わせて、必要な情報をお届けできるようになりました。アンケートの所要時間は約1分です。ぜひご回答ください。
▼リニューアル後のLINE画面はこちら
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「マネースクエア公式アカウント」をお友だち追加いただいているお客様へ
リニューアル後の内容について、LINEのトーク画面にてお知らせしております。ぜひご確認ください！
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トラリピ公式アカウント」をお友だち追加いただいていたお客様へ
「トラリピ公式LINEアカウント」は2026年9月30日をもって配信を停止いたしました。 引き続き当社からの情報をご希望の場合は、以下より「マネースクエア公式アカウント」のお友だち登録をお願いします。
マネースクエア公式LINEアカウントはこちら
今後も、お客様にとって使いやすいサービスを目指し、内容の充実と利便性の向上に努めてまいります。引き続きご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
株式会社マネースクエア 経営企画部 竹島・大里
TEL：03-3470-5082
e-mail：press@m2j.co.jp
株式会社マネースクエアについて
株式会社マネースクエアは、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：北尾 吉孝）の連結子会社であり、日本航空株式会社の関連会社（持分法適用会社：マネースクエアHD）の傘下企業です。
【会社概要】
会社名：株式会社マネースクエア（マネースクエアHD 100％子会社）
所在地：東京都港区赤坂９－７－１ ミッドタウン・タワー40階
代表取締役会長兼社長：相葉 斉
グループ創業：2002年10月10日
事業内容：FX/CFD取引
金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
【公式サイト/アカウント】
公式サイト：https://www.m2j.co.jp/
公式SNSアカウント：
YouTube https://www.youtube.com/@MONEYSQUARE
X（旧Twitter） https://x.com/MONEYSQUARE_inc
LINE https://page.line.me/hie8336c?openQrModal=true
Instagram https://www.instagram.com/moneysquare_inc
note https://note.com/toraripi
【当社サービスに関しての注意事項】
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。
当社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率（為替リスク想定比率）は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10％です。