株式会社マネースクエアのプレスリリース
はじめてCFDをお取引される方はどちらも対象！
「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに、FX・CFD の自動売買を通じて中長期的な資産形成環境をご提供する株式会社マネースクエア(本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：相葉 斉)は、「最大10万円キャッシュバック！CFD取引応援キャンペーン」および「CFDで日本一周相当分のJALのマイルが抽選で当たる！キャンペーン」を10月1日（木）より実施いたしますので、お知らせいたします。
概要
最近の株式市場は、国内企業の堅調な業績や海外投資家の資金流入を背景に高値圏で推移する一方、日米の金融政策や為替動向などの影響を受け、一時的な調整局面を挟みながらも、値動きの大きい相場環境が続いています。上昇局面だけでなく下落局面でも取引機会を狙えるCFD取引で、N225をはじめとした人気の指数を対象に、お得に取引を始めませんか。
この機会にぜひキャンペーンへご参加いただき、CFDならではの多様な投資機会をご活用ください。
キャンペーン詳細
■キャンペーン名
①最大10万円キャッシュバック！CFD取引応援キャンペーン
②《旅するトラリピ in Japan》CFDで日本一周相当分のJALのマイルが抽選で当たる！キャンペーン
■キャンペーン概要
①CFD取引の成立数量が合計500Lot以上となったお客様を対象に、成立数量に応じて最大10万円をキャッシュバックいたします。
②CFD取引の成立数量が合計500Lot以上となったお客様を対象に、合計成立数量のグループごとに抽選で1名様、合計5名様に日本一周相当分を含む国内旅行相当分のJALのマイルをプレゼントいたします。
■キャンペーン期間（①②共通）
2026年10月1日（木）8時00分～2026年12月1日（火）6時30分
※英国F100のみ、2026年10月1日（木）10時00分～2026年12月1日（火）5時30分です。
■キャッシュバック日（①）
2026年12月28日（月）
■マイル積算時期（②）
2026年12月末までに積算
キャンペーンページはこちら（ログインが必要です）
https://pr.m2j.co.jp/lp/ectcfd2610
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
株式会社マネースクエア 経営企画部 竹島・大里
TEL：03-3470-5082
e-mail：press@m2j.co.jp
株式会社マネースクエアについて
株式会社マネースクエアは、SBIホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：北尾 吉孝）の連結子会社であり、日本航空株式会社の関連会社（持分法適用会社：マネースクエアHD）の傘下企業です。
【会社概要】
会社名：株式会社マネースクエア（マネースクエアHD 100％子会社）
所在地：東京都港区赤坂９－７－１ ミッドタウン・タワー40階
代表取締役会長兼社長：相葉 斉
グループ創業：2002年10月10日
事業内容：FX/CFD取引
金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
【公式サイト/アカウント】
公式サイト：https://www.m2j.co.jp/
公式SNSアカウント：
YouTube https://www.youtube.com/@MONEYSQUARE
X（旧Twitter） https://x.com/MONEYSQUARE_inc
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【当社サービスに関しての注意事項】
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。
当社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率（為替リスク想定比率）を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率（為替リスク想定比率）は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10％です。