熱中症におけるニッセイプラスとMDVの共同分析について～保険データと医療ビッグデータで実態を明らかに～

MONEY ZONE編集部

2時間前

ニッセイプラス少額短期保険株式会社のプレスリリース

　日本生命保険相互会社（代表取締役社長：朝日　智司）のグループ会社であるニッセイプラス少額短期保険株式会社（代表取締役社長：今西　秀幸、以下「ニッセイプラス」）と同グループのメディカル・データ・ビジョン株式会社（代表取締役社長：中村　正樹、以下「MDV」）は、ニッセイプラスの保有する保険データと、MDVの保有する国内最大規模の診療データベースを基に、熱中症についてのデータを取りまとめました。

　その結果、熱中症への関心は保険加入数から見て日本全国で地域ごとに異なることがわかったほか、入院患者数は男女比で6対４となる一方、入院日数は女性が長期化することなどがわかったのでお知らせいたします。熱中症とは、高温多湿な環境で体温調節機能が働かなくなり、体内に熱がこもる病気です。めまい、頭痛、吐き気などが主な症状で、重症化すると命にかかわります。総務省消防庁は熱中症についてのデータを公表しています。（https://www.fdma.go.jp/disaster/heatstroke/post3.html）

１．入院した熱中症患者の男女比で６対４に

　MDVの保有する国内最大規模の診療データベース（実患者数、6,121万人、2026年4月末集計）で、2022年4月から2025年3月（36か月）の間に、データを継続的に取得できる432病院に熱中症で入院した患者について調べたところ、入院患者数は11,895人で、10歳刻みの年齢では80歳から89歳が3,861人となり全体の3割超、次いで70歳から79歳が2,651人（2割超）となりました。また、男女比では男性7,348人、女性4,547人となり、6対4でした。ただ、入院日数は、女性が長期化していることがわかったほか、季節では晩秋から初冬の11月にも長期入院する患者が少なくないことがわかりました。

　また、熱中症で入院した患者の併存疾患には、「体液量減少」に次いで「新型コロナウイルス感染症」が上位にありました。疾患の集計には世界保健機関（WHO）が作成した疾病・死因の国際的な統計分類のICD-10（国際疾病分類第10版）を使いました。

　ところが最終的には、新型コロナの大半が「疑い病名」（※）だったことが同時にわかっており、病院搬送時に患者と一番最初に接する救急隊員が、熱中症かコロナで搬送先の決定に苦慮したのではないかと推察されます。

（※）血液検査や画像診断を受ける根拠として使用される

【医師コメント】

社会医療法人慈生会　等潤病院　伊藤雅史・理事長院長

　「熱中症患者の救急受け入れは6月頃から始まります。高齢者が同じく高齢者を介護する老々介護の家庭や、独居の人が熱中症で入院し、高齢ということもあって誤嚥性肺炎や尿路感染症などの合併症で入院日数が延びます。高齢になると体温への感受性が低下して暑さを感じなくなり、自分の体温が上昇しても室内温度を調整しなくなるので結果的に熱中症になってしまいます。在宅診療で、患者宅を訪問すると、夏場なのに暖房をつけているケースもあります。

　また、高齢者施設からの搬送も増えています。施設職員が声を掛けても、ご自身が大丈夫だと言ったり、症状を訴えなかったりしたりして、熱中症の初期段階を見過ごして、結果的に重症化して入院することになっています。最近は秋ごろになっても暑い日が続き、季節の変わり目に体調がすぐれないこともあるので、夏場以降にも注意が必要です。

高齢になると、人はあまり水を飲みたがらなくなります。熱中症を予防するために当院に外来や入院で受診した高齢患者には日頃から、喉が渇いてから水を飲むのではなくて、決まった時間に「薬」と思って水を飲むようにアドバイスしています。」

　一方で、ニッセイプラスの提供する熱中症保険の販売開始から約2年間の月別の申込件数の構成を見ると、7月が最も多く59%、次いで8月が15%、9月が4%となり、消防庁が公表する熱中症の月別の救急搬送状況に概ね連動した推移となっています。長期入院する患者が少なくないと判明した11月の申込件数の占率は4%と、長期入院と申込月の関連性は低いことが考えられます。

また同様に、熱中症による70歳以上の入院患者数は5割超となっている一方、熱中症保険の70歳以上の被保険者割合は全体の7%に留まり、この点においても大きなギャップが存在する事が明らかになりました。

２．熱中症保険加入者には地域特性が

　さらに熱中症保険の加入者数を地域別に抽出した結果、人口当たりの加入率の平均値を1とした際の係数は、西日本エリアの方が大きいなどの地域特性が見られました。背景として、西日本エリアは温暖な地域を含み、熱中症への備えをされる方が比較的多いことが想定されますが、全国的な気温上昇、近年の気候変動もふまえて、東日本エリアに向けても熱中症保険の必要性をお伝えしてまいります。