全国の個人投資家800人を対象に行った「株式投資の学習に関する実態調査」を年代別で分析
株式会社トレジャープロモートのプレスリリース
オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、全国の個人投資家800人を対象に、毎年恒例の「株式投資の学習に関する実態調査」を実施しました。
今回の調査では、20代の3人に1人が「セミナー」を利用したことがあると回答し、「スクール」の利用率でもミドル・シニア層を大きく上回っていることがわかりました。20代はまた、学習に使った金額も他の世代と比べて多く、お金を惜しまず積極的に学ぶ姿勢がうかがえるとともに、株式投資への向き合い方に大きな世代差が生まれている実情が見えてきました。
【主な集計結果】
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20代が最も利用しているのは「セミナー」。30代～60代のトップは「無料のみ」
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20代の「スクール」利用率は60代の約25倍。「株雑誌」はシニアの約3分の1
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20代の約6割が株を学ぶために「10万円以上」を支出。50代の約2.3倍
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何も学ばずに投資をしている人が多いのは40代と70代。いずれも2割超
【調査概要】
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調査内容：株式投資の学習に関する実態調査2026
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調査対象：全国の20代〜70代の個人投資家（学生を除く）
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調査人数：800人（男性399人、女性401人）
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調査期間：2026年3月16日
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調査方法：インターネット調査
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調査主体：株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。詳しい集計データや過去の調査結果などはこちらをご参照ください。なお、本調査について記事等に引用いただく際は「株の学校ドットコム」へのリンクを設定いただけますと幸いです。
20代投資家の3人に1人が「セミナー」を利用
株式投資に取り組む全国の800人（学生を除く）を対象に行った今回の調査で、「株式投資について学ぶために購入したことがあるもの」を尋ねた結果を年代別に分析したところ、世代によって学習スタイルの差が際立つ結果となりました。
20代では、「セミナー（単発開催のもの／現地・オンライン問わず）」が33.9％で1位となりました。これに対し、30代〜60代では「無料の情報・サービスしか利用したことがない」が1位を占め、特に40代・50代・60代では3割を大きく超えています（40代：34.3％、50代：35.2％、60代：38.5％）。
ただし30代は、「無料のみ」が28.4％で、2位の「日本経済新聞（日経電子版を含む）」が27.6％、3位の「セミナー」も25.0％と、いずれも近い数字となっており、さまざまな学びを使い分けている様子がうかがえます。また、70代では「日本経済新聞」（32.1％）がトップに立ちました。
「新聞・雑誌」の独学が中心のシニア層
世代によって特に大きな差が出たのが「セミナー」、そして「スクール（継続受講のもの／現地・オンライン問わず）」です。
20代では、およそ3人に1人（33.9％）が「セミナー」を利用したことがあると回答しており、最も少なかった50代の7.5％と比べると約4.5倍です。「スクール」についても、20代の利用率は5人に1人にあたる20.5％にのぼり、50代の1.9％（約11倍）、60代の0.8％（約25倍）を大きく引き離しています。
その一方で、60代・70代のシニア層から多くの支持を得たのが「株雑誌」です。回答率はいずれも約3割に達していますが、20代では10.7％に留まりました。
シニア層が新聞・雑誌や無料情報を主軸とした「独学」で株に取り組んでいるのに対し、20代の若手投資家たちは自らすすんで学びの場に参加し、より能動的に教えを請おうとしているようです。オンライン学習が定着してきたこともあり、投資家としての出発点そのものが変わりつつあると言えます。
20代の約6割が学びに「10万円以上」を支出
この調査では「株式投資について学ぶために使った金額」についても尋ねています（株式等の購入代金は含まない）。ここでも、20代投資家の学びに積極的な姿勢が浮き彫りになり、「若者はお金をかけない」という従来のイメージを覆す結果となりました。
20代のうち、学習に使った金額の累計額が「10万円以上」と回答した人は約6割（60.7％）にのぼり、これは50代（26.4％）の約2.3倍です。60代（28.5％）や70代（30.7％）と比較しても、その差は歴然としています。若い世代ほど「知識への先行投資」を惜しまない傾向が、今回の調査によって裏付けられました。
40代と70代の5人に1人は「学んでいない」
学びに積極的な若者が増えている一方で、「（有料・無料にかかわらず）株を学ぶために利用したことがあるものはない」と回答した人も一定数います。なかでも、40代（20.3％）と70代（21.4％）では約5人に1人が何も学ばずに投資を行っている実態も浮かび上がります。
株式投資ではわずかな知識不足が大きな損失に直結することもあるため、年齢や経験を問わず「必要な学びを得たうえで取り組む」という意識の底上げが求められます。
リスク管理と損失回避には「学び」が不可欠
今回の調査で、特に20代の投資家は株式投資に対して高い学習意欲を持っていること、また、それに伴う支出を惜しまない実態が見えてきました。
費用を払ってでも集中して知識やスキルを身につけようとする傾向は、いわゆる「タイパ（タイムパフォーマンス）」重視の延長線上にあるのかもしれません。仮にそうであったとしても、必要な知識を持った上で株式投資に取り組むことは、投資家として望ましい姿勢と言えます。
一方で、懸念されるのが「何も学ばずに株に取り組んでいる人たち」です。
シニア層の中には株式投資の経験が数十年に及ぶ人も多く、リスクを抑えた投資を実践できているケースも少なくないでしょう。しかし、新NISAを機に株を始めたばかりミドル層や、リスクを取ることで大きな利益を目指す人にとって、確かな知識を身につけることこそが思わぬ損失を回避する近道です。
株の学校ドットコムでは、一人ひとりが自身の目的やライフステージに合った最適な投資手段を選択し、正しい知識と適切なリスク管理によって資産づくりの道を歩むことができるよう、「本質的な学び」の提供と情報発信に努めてまいります。
【関連プレスリリース】
株の学校ドットコム講師・窪田剛のコメント
株式投資には、単に「収益を得る」だけではない魅力があります。そう言い切ることができるのは、私自身が、株式投資に出会ったことで人生が大きく変わったひとりだからです。
「何も持たない若者」に過ぎなかった私が、わずか10年ほどで億を超える資産を築き、素晴らしい仲間たちと充実した日々を送るだけでなく、海外に学校を寄付したりベンチャー企業に資金提供したりと人々を支援する側に回ることができたのは、すべて株式投資が叶えてくれたことです。
株式投資は、人生と向き合い、社会と向き合い、ひとりひとりがより良い世界を作っていくための手段として、誰もが真剣に学ぶ価値のあるものだと考えています。ひとりでも多くの方が自分の人生を豊かにする一助となれるよう、これからも「株の学校ドットコム」を通して株式投資の魅力を発信し続けます。
■窪田剛について
トレーダー、投資家。「株の学校ドットコム」講師。アルバイトで貯めた30万円を元手に20歳で株を始め、億を超える資産を築くことに成功。2005年、トレーダー仲間とともにオンラインのトレードスクールを設立。2010年からは「株の学校ドットコム」でも講師を務める。現在もトレーダーとして日々相場と向き合うかたわら、テレビなどのメディアにも出演多数。エンジェル投資家としてベンチャー企業への出資や、社会貢献活動にも力を入れる。著書『株の学校』シリーズ（高橋書店）は累計35万部を突破。プロフィール／公式note
「株の学校ドットコム」とは
2002年より投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からはオンラインの株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ており、講座の受講者数は累計94万人を超えて（2026年5月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
■株の学校ドットコム金融教育研究所について
国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
https://www.kabunogakkou.com/media/institute/
【運営会社】株式会社トレジャープロモート
投資・トレード教育および企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、また、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。2025年12月で会社設立20周年を迎えました。
■会社概要
社 名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354（代）
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：https://www.tpromote.com
公式note：https://note.com/tpromote
■金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商 号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会