「iFreeETF FANG+」設定のお知らせ

圧倒的シェアを持つ米国ビッグテックに投資するETFが登場

大和アセットマネジメント株式会社のプレスリリース

大和アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長：小松幹太、以下「当社」）は、「iFreeETF FANG+」（証券コード：316A）を新たに設定し、東京証券取引所に上場いたします。

設定と運用開始は2025年1月8日、東京証券取引所への上場は、2025年1月10日の予定です。

FANG（ファング）とは米国のビッグテック（大手IT企業）である、Facebook（フェイスブック）、Amazon（アマゾン）、Netflix（ネットフリックス）、Google（グーグル）の頭文字をつないだ造語です。

このたび設定を予定しております「iFreeETF FANG+」（以下、「当ファンド」）は、FANGを含む米国ビッグテック10銘柄で構成される「NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）」への連動を目指す、東証では初めてのETFです。

FANGに代表される米国ビッグテックは、過去10年間で17倍以上の成長※を遂げてきました。

その背景として、人々の「欲しい！」に革新的なアイディア・技術で応えることで圧倒的なシェアを構築し、そこから生まれた収益を新規事業に宛て、新たな市場を開拓するサイクルを繰り返してきたことが挙げられます。

※2024年11月末時点

また、当ファンドはNISA成長投資枠の対象商品となる予定です。世界のイノベーションをリードする、米国ビッグテックへの厳選投資を可能にする当ファンドが、皆さまの中長期的な資産形成の一助となれば幸いです。

今後も投資家の皆さまの資産形成に資する様々な商品を提供してまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

世界が注目するプラットフォーマーが集結

「FANG+（ファングプラス）」は、Facebook、Amazon、Netflix、Googleの４社を含む、米国企業10銘柄で構成された株価指数です。次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する企業が集結しています。

※2024年11月末時点。※Facebookの現在の社名はMeta Platforms、Googleの親会社はAlphabet。

強さの理由は圧倒的なシェアと新規事業投資による新たな市場の開拓

FANG+に含まれる銘柄がここまで強く米国を牽引してきたのは、圧倒的なシェアを構築し、そこで生まれた安定的な収益を新規事業に充て、新たな市場を開拓することを繰り返してきたからです。このサイクルにより今後も長期的な成長が期待されます。

強さの理由①：圧倒的なシェア

世界的な市場シェアの構築が、安定的な収益を生み出します。

強さの理由②：新規事業投資

新たな市場の開拓により、中長期的な成長が期待できます。

iFreeETF FANG+

追加型投信／海外／株式／ETF／インデックス型

※お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

ファンドの目的・特色

投資リスク

追加的記載事項

手続・手数料等

その他

詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。

また、「投資信託説明書（交付目論見書）」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。

当資料のお取扱いにおけるご注意

  • 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。 

  • ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 

  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。 

  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。 

  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。 

  • 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。 

  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。 

  • 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。 

  • 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。