共創する自動車保険「&e」、デンソーが開発する「yuriCargo®」の技術を導入

運転をスコアリングするアプリで安全運転を支援

イーデザイン損害保険株式会社のプレスリリース

イーデザイン損害保険株式会社(本社:東京都新宿区、取締役社長:桑原 茂雄、以下「当社」)は、共創する自動車保険「&e(アンディー)」(以下、&e)において、スマートフォンで運転をスコアリングする株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、代表取締役社長:林 新之助、以下「デンソー」)のサービス「yuriCargo®(ゆりかご)」(以下、yuriCargo®)の技術を導入することをお知らせします。

導入の背景

当社は「事故時の安心だけでなく、事故のない世界そのものを、お客さまと共創する。」をミッションに掲げ、万一の事故時に安心をお届けするだけでなく、日常の運転において事故を防ぐことができるよう、IoTセンサーとスマートフォンのアプリを通じて安全運転支援サービスを提供しています。さらに、自治体や企業、お客さまとともに事故データや走行データを活用した事故削減のための取り組みを展開しています。その一環として、デンソーと、安心・安全なまちづくりを目指す「刈谷市yuriCargoプロジェクト」を実施しました。

※ニュースリリース(2021年6月23日付)

刈谷市、イーデザイン損保、デンソー、「刈谷市yuriCargoプロジェクト」を開始

https://www.e-design.net/company/news/2021/2021_06_23_2.html

こうした共創の取り組みの中で、ドライバーの安全運転に対する意識を高め、安心で安全なモビリティ社会を実現したいという想いから開発された「yuriCargo®」の技術は、当社のミッション実現に向けて活用できると感じたことから、今回の「&e」への導入に至りました。

締結式の様子 写真左から:デンソー 研究開発センター クラウドサービス開発部長 執行幹部 成迫剛志氏/当社 取締役社長 桑原 茂雄 

&eアプリひとつで運転スコアリング

新アプリの画面イメージ

「yuriCargo®」は、スマートフォンに内蔵されている加速度センサーやGPSなどの情報で、自動で運転を検知し、運転中の急ブレーキ、急アクセルなどを検出し、運転終了後に運転スコアを算出するサービスです。今回の技術導入により、お客さまはIoTセンサーが不要となり、アプリひとつで&eならではの衝撃検知サービスや安全運転支援サービスをご利用できます。この機能を搭載した新しいアプリは、保険開始日が2025年1月1日以降の契約が対象となります。

共創する自動車保険「&e」について

「&e(アンディー)」は、事故時の安心はもちろん、事故のない世界そのものを目指す自動車保険です。シンプルでわかりやすい補償内容やUI・UXに加え、テクノロジーを活用した契約者向けアプリで事故時と日々の運転の両方をサポートしています。

アプリには、万一の事故時に衝撃を検知し、スムーズに連絡ができる「1タップ事故連絡」を搭載しています。また、運転データをスコア化する機能や安全運転を意識することでコーヒーなどと交換できる安全運転支援サービスが特長です。

さらに、交通課題を解決する自治体へ寄付ができるプログラムなど、お客さまや自治体、企業とともに事故をなくす取り組みを行っています。

https://www.e-design.net/

▼&e公式SNS
□X:https://x.com/edesign_ande
□Facebook:https://www.facebook.com/edesign.ande

 

株式会社デンソー 会社概要

社名:株式会社デンソー

本社所在地:愛知県刈谷市昭和町1-1

代表者:代表取締役社長 林 新之助

設立年:1949年

資本金:1,875億円(以上 2024年3月31日現在)

デンソーは、先進的な自動車技術、システム・製品を提供する、グローバルな自動車部品メーカーです。

イーデザイン損害保険株式会社

代表: 取締役社長 桑原 茂雄
本社: 〒163-1413 東京都新宿区西新宿3-20-2
Webサイト:https://www.e-design.net/company/
設立: 2009年1月26日
事業内容: 損害保険業
イーデザイン損保は、東京海上グループのインシュアテック企業として、保険業界の新しいかたちを目指しています。「事故時の安心だけでなく、事故のない世界そのものを、お客さまと共創する。」をミッションに掲げ、保有する事故データや運転データなどを活用し、事故削減に向けたさまざまな取り組みを展開しています。
共創する自動車保険「&e(アンディー)」では、テクノロジーを活用した契約者向けアプリを提供。アプリでは事故時の連絡機能に加え、安全運転支援サービスを通じて、万一の事故時と日々の運転の両方をサポートしています。