投信保有ポイントが主要ネット証券最高付与率の「最大0.26%」に!

マネックス証券株式会社のプレスリリース

※1 2024年9月19日時点。マネックス証券調べ。クレカ積立サービスを提供しているネット証券(SBI証券、楽天

  証券、auカブコム証券、マネックス証券)で比較。クレカ積立最大還元率はゴールドカード・プラチナカード

  を除くスタンダード(通常)カードで比較)。

※2 2024年3月22日発表済み。 

■背景

 マネックス証券では個人投資家が着実に資産形成できる環境整備を目指し、創業年である1999年から投資信託のサービスを提供しております。

 2019年12月にはすべての投資信託をノーロード(申込手数料0円)化し、2020年1月からは毎日つみたても開始するなど、より資産形成を行いやすい環境を整えてまいりました。2022年3月にはマネックスカードでの投信つみたてサービスを、さらに同年10月からは、マネックスポイントを投資信託の購入代金として利用できるサービスも開始しています。

 マネックス証券はお客様の資産増加に貢献する「アセマネモデル」の推進にも努め、資産形成のすそ野を広げるべく、2024年1月から株式会社NTTドコモ(以下、「ドコモ」)との資本業務提携および株式会社イオン銀行との業務提携を行っております。そしてこの度、より多くのお客様に資産形成のメリットを感じていただけるよう、投資信託9銘柄のポイント付与率を引き上げることを決定いたしました。なお、9銘柄のポイントは、月内平均保有残高にかかわらず全てのお客様に一律で付与いたします。

■概要

 積立設定が可能で、お客様から人気の高い投資対象・投資テーマをカバーするバラエティに富んだ9本を選定し、2024年10月保有分より下記9銘柄の投信保有ポイント付与率を、通常0.08%(年率)から、0.26%(年率)に引き上げます。対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。

                  <最大付与率0.26%対象銘柄>

獲得ポイントの計算例

 ・ポイント付与率0.26%の投資信託の、月中の平均保有残高が200万円だった場合

  200万円×0.26%÷12=433.33ポイント

  小数点以下を切り上げて月間434ポイント付与

  1年間保有し続けると、年間5,208ポイントが付与される計算

  (月中の平均保有残高が200万円で一定だと仮定)

■dポイント・マネックスポイントについて

 マネックス証券では、投資信託を持っているだけで、月中の平均残高に対して毎月dポイントやマネックスポイントがたまります。エントリーや保有残高の条件は一切なく、投資信託を保有しているだけで毎月ポイントがたまるお得なサービスです。それぞれのポイントの特長は以下の通りです。

(1)dポイント

  2024年9月27日(金)より、dアカウント連携をすることで、dポイントをためることが出来るようになり

  ます。(https://info.monex.co.jp/news/2024/20240919_01.html

  dポイントは、投資信託の保有やdカード積立、各種キャンペーン等でためることができます。たまったdポイ

  ントは投資信託の購入や街でのお買い物、ネットショッピングにもご利用いただけます。マネックス証券の

  口座開設前やdアカウント連携前からお持ちのdポイントも投資信託の購入に利用可能です。

(2)マネックスポイント

  マネックス証券独自のポイントプログラムです。投資信託を保有しているだけで、残高に応じてポイントが

  つきます。普段の生活でもなじみ深いdポイントやAmazonギフトカードなどに交換いただけます。

  さらに、投資信託の購入をはじめ株式取引時の手数料に充当できるなど、様々な使い方を選ぶことができま

  す。

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2024/20240919_03.html)をご覧ください。

 *「dアカウント」は株式会社NTTドコモの登録商標です。

                                             以 上

【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】

マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。

投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。

【マネックス証券株式会社について】

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

     一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、

     一般社団法人 日本投資顧問業協会