楽天証券、「米国株大口優遇サービス」を開始

楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年10月1日（火）より、「米国株大口優遇サービス」を開始することをお知らせします。これにより、楽天証券の総合口座をお持ちの方はどなたでも（※1）、一定の条件を達成してから3カ月間、米国株式の信用取引における取引手数料が0米ドルになるほか、米国株式信用取引の金利・貸株料の引下げ、外国株式などの各取引手数料のポイント進呈率2倍（※2）などの優遇サービスを受けることが可能になります。

楽天証券が提供する「米国株大口優遇サービス」は、

1. 米国株式信用取引の取引手数料無料

2. 米国株式信用取引の買方金利・貸株料の引下げ

3. 外国株式・国内株式など各種取引手数料のポイント進呈率2倍（※2）

4. プロ投資家向けのプレミアムニュースの限定配信

といった、4つのお得な優遇サービスを、一定の条件を一度達成するごとに3カ月間連続で受けることができます。「米国株大口優遇サービス」の達成条件には、米国株式の信用取引の取引状況や残高のみならず、米国株式の現物取引の取引状況なども含まれており、いずれかの条件を1つでも達成すれば、本サービスの対象となります。さらに、国内株式の取引手数料コース「超割コース」を選択されているお客様で、「超割コース　大口優遇」の達成条件を満たしているお客様も、このたびの「米国株大口優遇サービス」が適用されるため、米国株式の現物取引や国内株式取引を中心に取引されているお客様でも、お得に米国株式の信用取引をおこなうことができます。「米国株大口優遇サービス」の詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください。：https://r10.to/hNtYxW

米国株式の信用取引は、資金（委託保証金）の最大2倍の取引が可能で、同一資金で同じ銘柄を1日に何度も取引することもできます。また、現物取引ではできない「売り」からの取引も可能（新規売建）なため、相場の下落局面でも利益を得られる機会をつくれるほか、下落局面でのリスクヘッジに活用することもできます。また、楽天証券では、スマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEED®」でも米国株式の現物取引・信用取引が可能です。1つの画面で日米株式の株価情報やチャートの閲覧から注文までがおこなえるほか、テクニカルチャートや描画機能も搭載しており、時間や場所を選ばず米国株式の投資戦略に活用できます。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、今後もあらゆるお客様のニーズにお応えする低コストで魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。

• 楽天証券　「米国株大口優遇サービス」の概要

１．米国株式信用取引の取引手数料が0米ドルに！

２．米国株式信用取引の買方金利・貸株料を引下げ！

３．すべての国内株式取引手数料コース（※1,2）の取引手数料に対するポイント進呈率が、2倍に！

４．プロ投資家向けの「プレミアムニュース」を限定配信！

ロンドン証券取引所グループのリフィニティブ社が、プロ向け端末サービスの「Refinitiv Eikon（リフィニティブ・アイコン）」でのみ配信する「ロイター日本語速報ニュース」を、楽天証券の「米株大口優遇サービス」対象のお客様に「プレミアムニュース」として限定配信します。重要な指標や要人発言、ニュースなど、リアルタイムに近いスピードで現地情報を収集できるため、米国株式への投資行動に即時に活かせるようになります。

• 楽天証券　「米国株大口優遇サービス」の達成条件
  以下のいずれかを達成すると、3カ月間、「米国株大口優遇サービス」の対象になります。

※1：IFA（金融商品仲介業）口座は、本サービスの対象外

※2：国内株式の取引手数料コース「超割コース」（大口優遇条件未達成）の場合のみ対象。国内株式「超割コース　大口優遇」および「米国株大口優遇サービス」の両条件達成の場合、ポイント進呈率の上限は2%

以 上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者

加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会