野村アセットマネジメント株式会社のプレスリリース
野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長:小池広靖、以下「当社」）は、ETF（上場投資信託）の理解促進を目的に、「カズレーザーからの挑戦状～ETFを攻略し、投資の可能性を切り拓け。～」と題したクイズ企画（以下「本企画」）を開始しました。当社が運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS*1」専用サイト内の特設ページ（https://nextfunds.jp/special/next_step/etf_quiz/）で、タレントのカズレーザーさんが、ETFに関する様々なテーマのクイズを出題します。
日本のETF市場は米国、欧州に次ぐ規模に拡大し、2024年8月末現在で純資産残高は約86.8兆円にのぼります。本企画では、個人投資家の皆様にETFの理解を深めていただくために、カズレーザーさんがETFに関するクイズをテーマ毎に各10問出題します。第一弾では、「ETF投資（基礎）篇」および「半導体株篇」を公開しました。今後は「高配当株」や「インド株」等、話題のテーマを順次公開していく予定です。
本企画を推進するETF事業戦略部長の渡邊雅史は次のように述べています。「市場ボラティリティが高まる中、手軽に分散投資ができる投資信託の特徴と、値動きを見ながら売買することができる株式の特徴を併せ持つETFへの注目が高まっています。ETFはハードルが高そうと思われている方も、ETFを既に保有されている方も、カズレーザーさんから出題されるクイズに挑戦して、ETFの活用や新たなテーマ探しのきっかけにしていただければ幸いです。」
当社は、国内における取引額や純資産残高の市場シェアが首位*2のETFシリーズ「NEXT FUNDS」を展開しています。今後もお客様や投資先企業とともに、「投資の好循環（インベストメント・チェーン）」を生み出すことにより、持続可能な豊かな社会の実現を目指しながら、お客様の資産形成に貢献していきます。
*1 「NEXT FUNDS」は、当社が運用するETFシリーズの統一ブランドです。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF（上場投資信託）」を意味する「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表しています。
*2 取引額は2024年8月の月間データ、純資産残高は2024年8月末現在
本企画内の画面イメージ
ETFの投資経験がない方や投資を始めたばかりの方も、高得点を目指してクイズに挑戦。獲得した点数に応じて異なるカズレーザーさんからのコメントも楽しみながら学べます。
以上
＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞
■ETFの投資リスク
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ ETFのリスクは上記に限定されません。
信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■ETFに係る費用
市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。
＜売買手数料＞
市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。
＜信託報酬＞
信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。
信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
（1）信託財産の純資産総額に年1.045%※（税抜年0.95%）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。
※ 複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。
（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※（税抜50%）以内の額。
※ 複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
＜その他の費用＞
ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
■ご注意事項
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。
商号: 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ウェブサイト：https://www.nomura-am.co.jp/
X（旧Twitter）：https://twitter.com/nomura_am_jp/