ひふみ投信、ひふみプラス「R＆Iファンド大賞2024」受賞について

投資信託「ひふみ」シリーズを運用するレオス・キャピタルワークス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤野 英人、以下「当社」）が運用する投資信託「ひふみ投信」および「ひふみプラス」が株式会社格付投資情報センター（R&I）選定の「R&I ファンド大賞 2024」投資信託 10 年/国内株式コア部門で優秀ファンド賞を受賞いたしました。

投資信託 10 年部門でひふみ投信は6年連続の受賞（※1）となります。当社は今回の受賞を励みとして、更なる運用成績の向上と質の高いサービスで、「ひふみ」シリーズを通じてお客様の資産形成を長期にわたって応援できるよう努めてまいります。

引き続き「ひふみ」シリーズをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

（※1　評価基準日は2019年から2024年の各年３月末です）

【代表取締役社長CIO 藤野より皆様へ】

「R&Iファンド大賞2024」を受賞できた事は当社にとって大きな励みになるものです。投資信託10年部門においてひふみ投信が6年連続で認められたことを大変うれしく思います。

 「ひふみ」シリーズの運用は、多くの販売パートナー様、お客様により支えられています。これも一重に、日頃ひふみと共に歩んでくださる皆様のおかげです。私たちを信じ託してくださっているお客様に改めて感謝を申し上げます。

2024年から新NISAがスタートし投資への関心が高まるとともに、日経平均が34年ぶりに最高値を更新するなど、日本は投資環境も変化のタイミングを迎えています。これからも

一、二、三（ひい、ふう、みい）と、一歩一歩皆様と歩んでいけるよう、そして「ひふみ」シリーズが未来を育む国民ファンドとなることを目指し、引き続き全力を尽くしてまいります。

■R&I ファンド大賞 2024/選考方法について

R&Iファンド賞とは、5700本を超える国内の公募投資信託の中から、「優れた運用実績を示したアクティブファンド」を表彰するアワードです。

R&Iは投信運用に関する利害関係者と一線を画し、自ら運用も手掛けていません。中立的な立場からファンドを審査しています。

■受賞ファンド「ひふみ投信」、「ひふみプラス」について

「ひふみ投信」の概要

ひふみ投信は「日本を根っこから元気にする」をコンセプトに、主に日本の成長企業に投資をする、当社が直接販売する投資信託です。お客様が自由に「金額」と「引落し月」を設定して金融機関口座から自動引き落としで購入する「自由つみたて」や、積極的な情報開示と保有期間に応じて信託報酬を実質的に還元する日本初の仕組み「資産形成応援団（信託報酬一部還元方式）」で、お客様の資産形成を長期にわたって応援します。基準価額76,517円 純資産総額182,377百万円 （2024 年3月末現在）。

「ひふみプラス」の概要

ひふみプラスは、「日本を根っこから元気にする」をコンセプトに、主に日本の成長企業に投資をする、当社が銀行、証券会社等の販売会社を通じて間接販売する投資信託です。直販で扱うひふみ投信と同じ「ひふみ投信マザーファンド」に投資をしているため、組入銘柄に相違はありません。現在、101社の取り扱い販売会社があります。（2024年3月末時点）基準価額63,055 円 純資産総額596,591百万円 （2024年3月末現在）。

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「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

＜ご注意＞
ニュースリリースの内容は開示時点における情報を基に作成しており、内容の正確性・完全性を保証するものではなく、また記載されている内容は予告なく変更される場合があります。投資信託は預金等や保険契約とは異なり金利や相場等の変動により、元本欠損が生じる可能性があります。投資信託毎にリスクや費用等は異なるため、ご購入の際は、事前に投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等の内容を十分にお読みください。

■当社が運用する公募投資信託のリスク / 費用

価格変動リスク

国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

信用リスク

有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク

外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。

カントリーリスク（エマージング市場に関わるリスク）

当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場（新興国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。

したがって、お客様（受益者）の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の｢投資リスク｣をご覧ください。

■お客様の負担となる費用について

♦お客様に直接ご負担いただく費用

・購入時手数料　　上限 3.30%（税抜3.00%）※当社が直接販売している投資信託は購入時手数料はありませんが、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。 ※販売会社を通じて購入できる投資信託につきましては、購入時手数料は各販売会社ごとに定める料率となりますので、各販売会社までお問い合わせください。

・換金（解約）時手数料・信託財産留保額　ありません。

♦お客様に間接的にご負担いただく費用

・信託報酬　　　信託財産の純資産総額に対して 上限 年率1.6280％（税抜1.4800％）

・監査費用　　　信託財産の純資産総額に対して 年率0.0055％（税抜0.005％）以内を乗じて得た額

・その他の費用　組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税）、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など。　これらの費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

♦ご注意

・上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、レオス・キャピタルワークスが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をご覧ください。

 投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは各販売会社まで。