株式会社外為どっとコムのプレスリリース
■概要と期間
・「Ponta毎日動画」で、動画を視聴するだけでもれなくPontaポイントを獲得できるスタンプがたまります。外為どっとコムのサービスに関する動画を御覧になった方には、手軽に申込みができるお得な口座開設キャンペーンをご紹介します。
2024年3月26日（火）より順次配信しており一定数に達しましたら終了となります。
Pontaアプリ内、「ホーム」の「毎日動画でためる」よりお試しください。
■対象者
Pontaアプリをご利用されている方
動画は順次配信され、一定数に達しましたら終了となりますため、Pontaアプリをご利用されているすべてのお客様を対象としたサービスではありません。あらかじめご了承ください。
■「Pontaアプリ」とは？
アプリひとつでPontaポイントがたまり、ポイントカードを持ち歩かなくても手軽にお店でバーコードを表示できるおトクで便利なアプリです。
「Ponta毎日動画」では、動画を1回視聴するごとに１つスタンプがたまり、5つスタンプをためると、1Pontaポイントを獲得できます。
詳しくはこちら（https://www.ponta.jp/c/dpc/）
Pontaアプリに関するよくあるご質問
https://faq.ponta.jp/category/9ac27f4e-fed6-461e-bc12-3919b1490ed0/
今後も外為どっとコムでは、お客様とFXとのいい出会いのきっかけとなり、FXを通じて人生がよりよく豊かなものになるお手伝いができるよう、引き続き全社一丸となって各種機能・サービスのさらなる拡充に注力いたします。
【会社概要】
社名：株式会社外為どっとコム
本社所在地：〒105-0021 東京都港区東新橋２丁目８番１号
代表取締役：竹内 淳
事業内容： インターネットを介した店頭デリバティブ取引事業
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店頭外国為替保証金取引、店頭CFD取引および店頭通貨バイナリーオプション取引は元本や利益を保証するものではなく、相場の変動や金利差により損失が生ずる場合がございます。お取引の前に充分内容を理解し、ご自身の判断でお取り組みください。 ＜『外貨ネクストネオ』 取引形態：店頭外国為替保証金取引 委託保証金：各通貨の基準レートにより計算された取引金額の保証金率4％以上に設定（法人のお客様は、保証金率1％以上となる額または金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額のうち、いずれか高い額以上の委託保証金が必要となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します） 売買手数料：0円 『らくらくFX積立』 取引形態：店頭外国為替保証金取引 委託保証金：100％（レバレッジ1倍）、50％（レバレッジ2倍）、33.34％（レバレッジ3倍）（法人のお客様は、100％（レバレッジ1倍）のみ） 売買手数料：0円 【注】お客様がお預けになった保証金額以上のお取引額で取引を行うため、保証金以上の損失が出る可能性がございます。また取引レートには売値と買値に差（スプレッド）が生じます。＞ ＜『CFDネクスト』 取引形態：店頭CFD取引 委託保証金：店頭指数CFD取引 想定元本の 10％相当額、店頭商品CFD取引 想定元本の5％相当額、店頭株式CFD取引 想定元本の 20％相当額以上に設定 取引手数料：0円 ロスカット手数料（1取引単位あたり）：店頭指数CFD取引 110円（税込）、店頭商品CFD取引 110円（税込）、店頭株式CFD取引 55円（税込） 【注】取引手数料の他に、金利調整額、権利調整額、価格調整額の支払いが発生する場合があり、お客様がお預けになった保証金額以上のお取引額で取引を行うため、保証金以上の損失が出る可能性がございます。また取引レートには売値と買値に差（スプレッド）が生じます。＞ ＜『外貨ネクストバイナリー』 取引形態：店頭通貨バイナリーオプション取引（満期である判定時刻をもって自動権利行使となるヨーロピアンタイプ） 購入価格：1Lotあたり約40～999円 売買手数料：0円 【注】店頭通貨バイナリーオプション取引は期限の定めのある取引であり、相場の変動等の要因により原資産価格が変動するため、予想が外れた場合には投資元本の全額を失うリスクの高い金融商品です。権利行使価格と判定価格との関係がお客様にとって利益となる場合には自動権利行使によりペイアウト額を得られますが、損失となる場合には権利消滅により全購入金額が損失として確定します。またオプションの購入価格と売却価格には差（スプレッド）が生じます。＞ 株式会社外為どっとコム 〒105-0021 東京都港区東新橋2-8-1 パラッツォアステック4階 TEL：03-5733-3065 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第262号 商品先物取引業者／一般社団法人金融先物取引業協会、日本証券業協会、日本商品先物取引協会 |